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ブログ:Onevoice

新年度がスタートしました☆

厳しい社会環境になって一年が過ぎましたが、そのトンネルを抜けるのも

もうすぐだと信じて進んでいけたらいいですね。


📺9日(金)放送の第195回 『Tokyo Financial Street』

ゲストは野村総研 上席研究員の森健さんでした。


野村総研さんはリモートワークとWeb会議に関するアンケート調査結果を公表しました。

この一年で日本のWeb会議は急速に普及。

就業者の半分はWeb会議を利用したことがあるという結果が出ています。

今後は対面とオンラインのハイブリッド型が常態化していくのでしょうね。


昨春から大学講師として大学に籍を置き、勤務していますが、

いよいよハイブリッド型で授業と基礎ゼミがスタートします📔

何らかの事情で出席できない学生に向けては、オンライン上の授業で対応。

昨年一年間はオンラインのみでしたので、

学生たちの顔を直接見ることができるのだなぁ…と思うと、少しワクワクします。

もちろん、感染予防を徹底するなかで、緊張感は必要なのですが。。。


さて、番組のテーマとなったWeb会議。

日本では欧米同様にZoomやTeamsのシェアがほとんどですが、

中国でそのシのェアは1割程度、アリババやテンセントが主流であるという

アンケート結果が出ているとのこと。

米中の対立構造がここにも…。


その米中関係を始め、国際情勢についてエミン・ユルマズさんが解説して下さった

第194回『Tokyo Financial Street』の見逃し視聴は、たくさんの方々にご覧いただいております。

いつもありがとうございます<m(__)m>




そして、今週末の『Tokyo Financial Street』ではスタジオを飛び出してお送りいたします。

(株)プレナス(ほっともっと・やよい軒/東証1部9945)さんの東京本社ビル屋上にて

展開されている 「茅場町あおぞら田んぼプロジェクト」。

菜の花いっぱいの田んぼの前にてロケ対談となります!!

16日(金)17:30からスタートです🎤


米育は、プレナスさんが日常的に展開している食の提供事業だけでなく、

米食文化の伝承を通して日本の文化を守り受け継いでいく米文化継承事業の一つです。


この田んぼで地元の小学生たちと一緒に田植えから収穫までお米を育てていきます。


洋食屋・弥生軒の1号店は、渋沢栄一翁が東京株式取引所を設立した1878年の8年後の

1886年に日本橋茅場町に誕生しました。


洋食という新しい食文化が、当時の日本経済の中心にいた金融・企業関係者たちの胃袋と

金融・ビジネス界を支えていたのです。


プレナスさんの屋上からは向かいに建設中の KABUTO ONEを眺めることができました🏢


開放感あふれる番組をぜひともお楽しみくださいませ☆

続・手紙

小川 真由美

2021/04/10 18:14

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先週の続きです。


久しぶりに書いた友人への手紙。

もう届いたころかな・・・

読んでくれたかな・・・

何日か考えている間に、先方からのお返事も手紙で届きました。

「電話しようかと思ったけど手紙にしたためます。」

彼女の人柄が伝わる丁寧で美しい文字の手紙にじーんと来ました。

改めて、手紙っていいなぁ。


私、実はレターセットマニアで使い切れないほどの便箋や封筒、一筆箋に葉書などを持っています。

時々出して眺めるくらいで、このままでは宝の持ち腐れだと思い直し。

筆まめな人になろうと、実家への荷物に甥や姪たちへの手紙を同封しました。

「ありがとう!」

返事は電話。

ま、そんなもんです。


字は人を表すと言いますが、

これでもかつてはきっちり几帳面な字を書いていました。

それがだんだん何と言いますか進化を続け・・・

櫻井キャスターに『小川ノート』と呼ばれる、日々の株式データを綴っているノート一つをとっても、

データを付け始めた2008年頃は小さく揃った字が並んでいるのですが、

最近のノートには枠をはみ出すくらいの大きな字が躍っています。

きっと人間も変化してきているのでしょう(笑)


美しい文字の筆まめな人にワタシハナリタイ。

FOMC議事要旨

 一昨日(日本時間で昨日の未明くらい?)発表されたFOMC議事録要旨について、一部では金利、為替、株価の波乱要因になるのでは?といった見方があったようですが、懸念された(期待された?)テーパリングに関する言及は理事の間でなかったようで、ほっとする(がっかりする)内容だったようです。


 このところ発表された米国の経済統計の数字はいずれも米景気の順調な回復を示すものとなっていて、大手銀行のトップから「ゴルディロックス相場」が続くというようなコメントが出たりしている、とのニュースがありました。


 確かに景気指標は好調ですし、金利上昇で少し波乱するようなところはあるものの、株式市場のボラティリティーはずいぶん低いところで落ち着いて来ているように見えます。


 米国株式市場は、金融相場からすんなりと業績相場に移行した、といった感じなのでしょうか。


 世界的にバブル(化)相場がまだ進行中というのはそのとおりなのでしょう。米国株は、DJIAにせよSP500にせよ、史上最高値を更新中ですし、時々出て来る悪材料に脅かされるといったところもないようです。


 一方で、日本株は米国株よりは「慎重な」動きになっているように見えます。市場参加者が日本の方が浮かれていないからかな、と思ったりもするのですが、現時点のポジションをどうするか?といった考えからしますと、こちらの方が妥当のように思えます。


 先週もお話したのですが、短期的な調整以上の調整局面がこの1年起きていない、と言えそうですが、ちらほらと悪材料とか懸念材料は出現しているように見えます。円ドル相場を見ましても、2か月ほど続いたドル高トレンドに変化が出た、と見るべきかもしれない、といったくらいの動きは見て取れます。


 米国のインフレ率上昇懸念、ファンド問題(アルケゴス関連)、コロナ感染者数の増加傾向⇒1-3、4-6月期の消費動向懸念、などはまだ消火できていないボヤのような感じもします。


 おそらくテクニカル分析からしますと、目先のモメンタム低下、とか短期波乱はあるかもしれないが、中長期の上昇トレンドは全く崩れていない、となるのだろうと思いますが、私としては、毎月1回ご登場いただいている古城さんの先週のコメントにしばらく留意しておこうと思っているところです。(要は過度の買いポジションはしばらく避けるようにしておこう、という位の用心でいいのでは、ということではありますが。)


日本株の(バブル化)潜在力

 米国株式市場では、昨日できたような会社が時価総額数兆円などという途方もない株価で上場する(SPACで)といった「バブル現象」が続いています。


 一方日本では、150年の社歴を誇る優良企業(正確に言いますと、昔優良企業であった会社が一度破綻しかかったのですが何とか回復して昔の優良企業に戻りつつあるという企業)が「たったの」2兆円で買収攻勢に曝される、といった有様です。


 株式市場の熱気がだいぶ違う、という感じなのですが、相場の進んでいる方向からしますと、日本株相場もどちらかと言えば「バブル化」の方向を向いているわけですから、日本株の中からバブル化しそうな銘柄群とかグループを探すヒントを考えるのは楽しい作業になるかもしれません。


 ヒントがどこにあるかが分からないことではあるのですが、いくつか思いつくところを記してみます。


1.(日銀のETF買いによる)需給の好転によって、ファストリ株などがバブル化「仕掛かった」のですが、日銀のETFの買い方の変更でそれらの銘柄の株価がバブル化するのは少し難しくなったように思います。


2.東京エレクトロンなどの半導体製造装置関連株は、世界的な半導体増産の動きからしますと、今後株価がバブル化する可能性があるかもしれません。(現時点の株価は、将来の成長性をかなり高く見積もった株価だな、といった程度でしょう。)


3.現在割安な(具体的には低PBRの)銘柄、商社とかメガバンクとか通信株とか日本郵政グループなどが典型ですが、これらが将来バブル株価になるとしますと、相当大きな利益が得られるのですが、見直し買いによって上昇することは期待できるとしましても、バブル株価の領域にまで上昇する可能性は低そうです。


4.中小型の成長期待株、例えばIT関連とか、バイオ関連(ありそうなのは、今後出て来ると見込まれるCovid-19の治療薬)、などの中小型株の中から、株価がバブル化するものが出て来るだろう、というのは大いにありそうな感じがします。番組のなかで、過去にゲストのアナリストの方々が取り上げた銘柄などを眺め返してみたいと思っています。


2021年4月9日

証券アナリスト

松下律

4月6日の日経新聞は、バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハザウェイ社が3度目になる円建て社債の発行を準備していると報道しています。償期期限は5年から20年まで4本に分かれ、総額数千億円規模になるとの事です。
1回目は2019年9月の4300億円、2回目は2020年4月に1955億円と総額6255億円の発行になります。償還期限は3年から40年まで多岐にわたり、表面利率もそれぞれ0.17%~0.9%になります。

2020年8月31日、バフェット氏の日本の商社株への投資が明らかになります。
伊藤忠発行株数の5%になる2170億円、三菱商事の5%1880憶円、三井物産5%1650億円、住友商事5%870憶円、丸紅5.1%560億円と推定総額で7130億円になる巨額投資です。円建て社債で調達した6255億円が使われたことは間違いありません。その当時の商社株の平均配当利回りは、およそ4.4%ですので、1%以下で調達した資金では、価格変動を考えなければ充分に利回りでの裁定が働き、スプレッドを取ることができます。確かにその当時の商社株は安値圏に低迷しており、上がらないまでも下落リスクも限定的と見られていました。

バークシャー社は所謂、投資ファンドであり分散型長期投資で追随を許さない成果を挙げてきました。高速通信関連、EV、脱炭素、デジタル化などテーマに応じ、人気銘柄なら集中的にとんでもない高値まで買い進む今の市場にバフェット氏が懸念を持っても不思議ではありません。

日本の商社は2000年頃までは物流の仲介から挙がる手数料をその収益源に2000年以降は多岐にわたり有望企業、産業を発掘、そこへの直接投資でエクイティ・ポートフォリオを作り上げ、そこから得られる利益、配当、売却益等を収益の柱にします。高格付けの商社はその信用力で物流、情報ネットワークに人、金、モノを幅広く配置し、独自のポートフォリオを作り上げています。
このビジネスモデルはバークシャー社そのものであり、バフェット氏の長期投資に叶うものなのでしょう。バフェット氏は商社株に9.9%まで出資し「日本の未来に参加する」と意味深な言葉を添えています。一極集中のビジネスモデルから、日本の得意とする多様性のあるビジネスへ、そこに日本の将来のモデルを発見、評価したのなら嬉しいのですが。
(中嶋)
4月になりました。昨年の今日(4月7日)に「緊急事態宣言」が発令されました。あれから1年です。

5月にいったん解除され、今年1月に再び発動され、いままた再々発動されそうな雲行きになってきました。それだけは何としても避けてほしいのですが、こればかりは誰にもわかりません。

感染者数を抑えるために最も重要なのは、ワクチン接種と人々の流れを抑えることです。人との距離を保てば感染は防げます。それには外出を避けることが一番ですが、それでは経済はもちません。

本日の日本経済新聞に、この1年間の東京・新宿と大手町の人の流れの変化がグラフで示されています。新宿が規制導入の前後で大きく伸び縮みしているのに対して、大手町はまったく変化していません。びっくりするほど変化がありません。

コロナウイルスが広がろうと収まろうと、規制があろうとなかろうと、オフィス街の人の流れはさほど変わらないのですね。それに対して新宿のような繁華街は規制ひとつで大きく変化します。感染者が増えるかどうかのカギは、繁華街をどのように制してゆくかにかかっていることがあらためてわかります。

この点は株式市場にもあてはまります。株価は景気の変動とともに変動します。それをセクターごとに分解して見てゆくと、景気の変動によって業況が変化するセクターと、ほとんど変化しないセクターとにはっきり分かれます。

「日経・産業景気予測」によってその点を確認すると、景気動向と密接に関わって変化するセクターは3つあることがわかります。「化学」、「産業・工作機械」、それに「電子部品・半導体」の3つです。意外なことに「電機」、「自動車」、「小売」、「運輸物流」、「鉄鋼・非鉄」はそれほど景気動向によって業容は変化していません。

株価を見てゆくうえで「化学」、「産業・工作機械」、「電子部品・半導体」の3業種がより重要であることが意識されます。

人の流れが景気を決定づけ、同時にパンデミックの終息に大きくかかわります。どちらかを立てれば、どちらかが沈み、本当にむずかしい選択だと痛感します。変わりゆく私たちの暮らしを見つめながら、新しい年度の1年もなんとか無事に過ごしたいと願います。
(スズカズ)