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ブログ:Onevoice

珍しい野菜を頂きました。
「加賀太胡瓜」
たまたまTVで加賀野菜の特集を見て存在だけは知っていましたが、
実際目にすると巨大。
成人女性の二の腕クラスのボリューム、
一般的な胡瓜と比べてみても、その差は歴然です。

はてさて、これはどうして食したものか。

ネット検索をしてみると、生食でも、火を通しても美味しいとの事。
ゴツゴツした皮を剥いてみると、みずみずしい肌が現われ、胡瓜というより若いメロンのような芳香。

まずは薄くスライスして塩もみ。
水分が口いっぱいに広がって、かすかに甘みも感じられる、何とも品のいい瓜です。


スティック状に切って味噌で。
歯触りが柔らかく、やはり固くアッサリしたメロンのような雰囲気。

あとは、三杯酢で和えて酢の物と、さっと煮て鶏そぼろ餡かけで。


金沢には知人もいてよく訪れますが、
初めて会う加賀野菜、加賀太胡瓜。
情緒に溢れ、どこか凛とした加賀の街と、雰囲気がとてもよく似ていました。
7月に英仏が相次いでガソリン、ディーゼル車の製造販売を2040年までに禁止することを発表しました。  今月12日には英仏に追随する形で、中国がガソリン、ディーゼル車の製造販売の禁止を表明していいます。 中国の導入時期は未定ですが、奇しくも今月12日からドイツモーターショーが開幕、各国の環境規制の強化を受け、各メーカーがこぞってEV車に重点を置いたことから東京株式市場の銘柄物色がEV関連銘柄に集中しています。 まさに次世代の環境車の主役の地位を確立したかの反応です。

しかしEUではすでに厳しい排ガス規制が施行されており、2020年末までにCO2の排出をkm当たり95g以下にすることが義務付けられていいます。 現在の平均が127gですので、ガソリン、ディーゼル車の改良程度では技術的に達成は不可能です。 EUでは事実上2021年から販売できなかった訳です。 この基準をクリアー出来るのは燃料電池車、EV, PHVです。 HVは辛うじてボーダーラインに乗っており、改良でクリアー出来る可能性を残しています。 事実、英仏の内燃機関廃止宣言には注釈付きで小さく「HV,PHVを除く」となっているのです。

トヨタのHV車プリウスの発売は1997年12月10日です。 そして今年2月には累計1000万台の販売を記録しています。 日本485万台、北米319万台、欧州133万台が主な市場です。 既に世界で認知されていると言えます。 ドイツのBMWが、自社の最新技術のノウハウが詰まっている、スポーツ車の共同開発と提携をトヨタに持ちかけたのは、まさにHV技術が欲しかったからだと言われています。 調査会社IHSマークイット社調べによると、2016年の世界の車の販売台数は9311万台。 シェアーはそれぞれEV0.5%, PHV0.4%に対しHVは2.6%です。 2025年の販売台数は1億1034万台に増加しますが、シェアーはEV3.4%, PHV4.9%に対し、HVは23.4%と急拡大を予想しています。 9月に入りトヨタの株価が急伸しているのは、この辺りを市場が評価したかもしれません。 市場ではEV関連がもてはやされていますが、未来の車市場の勝者はまだ確定した訳ではないようです。
今年の夏が終わり、9月も半分が過ぎようとしています。本当に早いものです。 


この間の世界の大きな事件は、何と言っても筆頭格は北朝鮮の水爆実験ですが、それ以外にも、米国への巨大ハリケーン襲来、ミャンマーでのロヒンギャ大量難民(民族浄化の疑惑)、メキシコのM8超の大地震など、災害、人災が次々に襲ってきます。


日本国内では、離陸直後のJALのエンジン出火、小田急線の火災炎上、東京モノレールの立ち往生など、交通関係の事件が連日のように起こりました。平日昼間、穏やかな天気の東京で停電が発生するなどというリスクは、日ごろはほとんど意識しておりませんでした。


世の中が回るスピードが、年々加速しているように感じられてなりません。あっという間に1日が終わり、1週間、1か月の時間が以前と比べて猛烈に速度を上げて飛び去ってゆくと実感しています。


近場のことが遠い過去の出来事に感じられてならないのですが、先週起こった数々の事件の中でも、埋もれさせてしまったり忘れてならない出来事として、中国政府による「ICOの全面禁止」があります。この欄に記すことで、記憶にとどめておくことにいたします。


ICOは「イニシャル・コイン・オファリング」の略称で、新規仮想通貨公開のことを指します。ビットコインのような仮想通貨を使って資金を集めることで、2013年ごろから始まりました。


9月4日、中国政府はこのICOを「経済と金融の秩序を乱す」という理由によって違法行為とみなすことにしたのです。


今回の禁止措置によって、ビットコインは1日で▲10%下落しました。イーサリアムも1日で▲20%値下がりし、中国国内の企業や個人はICOを発行して資金調達する道が閉ざされました。


今回の一連の出来事を通じて、何に注目するのかと言えば、中国政府が国民向けに禁じるものはすべて中国以外では真っ当で正しい道筋にある、という事実が存在するからです。


過去の例を挙げれば、たとえばグーグルです。グーグルは2010年に、中国政府からネット検索での検閲を求められたことに反発して、中国での事業を停止しました。


今やグーグルは全世界で並ぶ者のない、ネット界の巨人です。「ググる」と呼ばれるグーグルを通じた検索は、世界規模では1分間で350万回に達します。同じように1分間でユーチューブは410万回再生されます。そのグーグルが中国では使えません。


グーグルばかりでなく、フェイスブックやツイッター、LINEも中国では使えません。代わりに中国では、百度やWeibo、WeChatなど、手軽な地場のネットサービスが育っているために、海外のサービスがなくても特段に中国人は困らないという事情もあります。


しかしそれらはいずれも中国政府の検閲がつきまといます。それを嫌う海外のネットサービスを中国政府が国内向けに禁止すればするほど、禁止されたサービスはそれほど強い影響力を有していることを証明しているようなところもあるわけで、中国政府は自らの行動を通じて、逆にポジティブなお墨付きを与えていることにもなります。


ICOに象徴される仮想通貨や、キャッシュレスの流れはもはや止めようがありません。日本でもそれらの利用者と市場規模はますます増大するはずです。それならば早く使い慣れてしまった方がよいに違いありません。


電子メールが登場した頃、メールを使う人(使える人)と使えない人との間に、おのずと意思疎通の断層ができあがりました。世代間の隔絶はメールの普及に比例して広がっっていったように思います。


おそらく現在も、それと似たような状況が起こり始めているように思います。断層に分断されないよう、断層に落ち込まないよう、気をつけて世の中を歩いてゆきたいものです。

(スズカズ)


最近は「ESG投信、初登場」が話題。

欧州や米国、カナダで盛んになっており世界の投資規模は20兆ドル(約2200兆円)。

日本でもGPIFが1兆円規模をESG投資に振り向けると発表しました。

そのESGに優れた企業を組み入れた投信が3本承認されるそうです。

ただそれだけの話ですが「投信の未来像を明るくしてくれる」なんて論評も登場。

そうですか?という気がしないでもありません 。

そもそも・・・。

環境に優しく、社会貢献をし、ガバナンスをきっちりするのは企業として当たり前のこと。

それをわざわざ「ESG」などと表現しているのはこれを守らない企業が多いという裏返しとも考えられます。

それより大切なのは「ESGで儲かるのか」ということ。

投資家さんが求めるのは、高邁な理念よりも収益。

学問チックな思考法と現場の欲望の対立の構図は頻繁に見られます。

この乖離の修正が行われない限り「ESG」は同床異夢の世界で進むのかも知れません。

アルファベットと横文字カタカナで相場を煙に巻くことが散見される東京株式市場。

社外取締役を望む学者さん達よりも欲望と市場心理を研究する学者さんでも出てこないものでしょうか。

というよりも・・・。

まずはこの歪な指数と化した日経平均の是正の方が大切なこと。

人気の高い日経レバやダブルインバース。

時として両方プラスとか両方マイナスと言うあり得ない自体が起こります。

対立するコンセプトで設定されたものが同じベクトルで動くなんていうのは商品設計が原指数の誤謬のせいでしょう。

あるいは寄与度の高い銘柄の存在のうざったさ。

このごろ足を引っ張っていたファーストリテ。

寄与度が高いという理由だけで下がる筈の指数の替わりに意地になって買ったりする機関投資家もあるという話。

あるいは、保有比率上位5位までは国内運用会社。

野村9.55%、日興5.42%など上位5位で23%。

日本経済の代表はユニクロとソフトバンクとファナックであるハズはありません。

それでもこの歪さを是正しようという意見のない学者さんたち。

ROEとかESGとか舶来の投資言語を輸入するよりも大事なこともあるでしょう。

本質よりも枝葉が主役になることが多いというのは困ったものです。

極論すれば「株主優待不要説」だってあっても良いような気がします。

所詮優待は株が売れない時代の20年前の遺物にしか過ぎないもの。

クオカードは配当に回せばいいし、お米は全く不要です。

本業以外の優待なんてどう考えても必要ありません。

しかし、実際に株主優待を導入したら株主数が増えてきたというのも現実。

投資家が成熟していないからなのか、皮相的なモノを欲しがる習性なのかは定かではありません。

でもフツーに考えればコスト増加の優待よりも増配の方が求められる筈。

こういう考えも学問チックに固まった象牙の塔の世界の議論なのかも知れません。


昨日8時58分に会社のビルのエレベーターで見かけた別の会社の女性。

「ハアハアア」と息せき切って乗ってきました。

おそらく9時が始業なのでしょう。

遅刻はしないというのは社会人のイロハのイ。

この真面目な姿勢は評価してあげるべきです。

しかし一方で、長い人生一度や二度の遅刻がバッテンになるのかどうかというのは疑問。

関係ないんじゃないという気もします。

かつて企画部門を担当していた時は毎日遅刻する部下がいました。

「叔母の具合が悪くて」、「気分が悪くて」、「鼻血が出た」、「電車が止まった」。

よくそれだけ理由が思いつくものだと感心した記憶があります。

しかし・・・。

始業の9時に何があっても駆けつけようとする人が多いのが日本の企業風土の特色でしょうしプライオリティでもあります。

目に見えない部分の日本企業の強さかも知れません。


以下は今朝の場況。

「NYダウは過去最高値接近」


週明けのNY株式は大幅続伸。

NYダウの上昇幅は3月1日以来ほぼ半年ぶりの大きさ。

8月7日に付けた過去最高値まであと60ドルの水準まで回復した。

北朝鮮が建国記念日にミサイル発射などの挑発行為を行わなかったことを好感しての買い物優勢。

「リスクオフの巻き戻しの動き」という解釈だ。

週末に米フロリダ州を直撃したハリケーン・イルマは熱帯低気圧化。

停電被害は大きかったものの被害額は警戒されたほど大きくないとの観測も見られた。

起こるかも知れないネガティブな可能性が起こらなかったということ。

単に買い戻しでも上昇する地合いというのは悪くは無い。

NASDAQ総合株価指数は大幅に反発。

VIX(恐怖)指数は10.73まで低下した。

一時は1日に付けた最高値を上回る場面もあった。

アップルは5日ぶりの反発。

フェイスブック、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コムなど主力株が軒並み上昇。

S&P500株価指数は3営業日ぶりに反発。

8月7日に付けた過去最高値をほぼ1カ月ぶりに更新した。

債券と金は下落。

原油先物がは上昇。

12月の利上げ確率は前週末の31.0%から41.9%まで急回復した。

為替は109円台半ばへの急速な円安トレンド。

米ドルの売り残高が先週末2013年1月以来の最高水準に膨れ上がった反動との指摘も聞かれる。


「不作為のもたらす反発」

週明けの日経平均は反発。

TOPIXは上昇幅を縮小したが日経平均は高値圏のままだった。

「TOPIXは前場に8月7日高値を起点に9月1日高値を通る右下がりの上値抵抗線のフシまでほぼ到達」という声もある。

「海外投資家の日本株への買い戻しが月曜1日だけで終わるほど、これまで売り越してきた金額は小さくない」という見方も登場した。

「財務省は日本郵政株の一部1.4兆円規模の追加売却を行うと発表。

株価の先行きに自信を持っているのだろう」という声もある。

日経平均の日足は陽線。

200日線(19411円)をクリアし25日線(19554円)で頭を押さえられたが「形は悪くない」とも。

225先物大証夜間取引終値は日中比150円高の19560円。

現物では19680円水準だから25日線もクリアしてきた。

8月8日以来の25日線クリア、26週線(19581円)も上回ってこよう。

9月メジャーSQ値190278円は遥か下に見下ろす水準だ。

ただ9月陽線基準の9月1日終値19691円クリアは微妙なところ。

同日高値19735円というのも目標だ。

ちなみに8月29日に19280円を付けた後の戻り高値は19735円。

2日で455円戻していたのは記憶に新しいところ。

空売り比率は39.3%まで低下(前日41.6%)。

北朝鮮の不作為、ハリケーンの不作為などがもたらしたNY株高を踏襲した格好での続伸期待。

通常、市場は何か起こったことに反応するものだが、起こらなかったことにも反応するものだ。

(櫻井)。

金九銀十

岩本 秀雄

2017/09/11 08:10

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 中国の人にとっては「黄金の九月」、「銀色の十月」ということらしいです。暑さが収まって実りの時期を迎え、消費者の食欲が増すころ。今年も国慶節から中秋節を含めて8連休(10月1日~8日)。食欲も購入欲も一段と盛り上がることでしょう。中国国家統計局が9日に発表した8月消費者物価上昇率(CPI)は前年同月比1.8%上昇し、今年1月(2.5%)以来7か月ぶりの高水準。通信社予想の1.7%上昇を上回りましたが、分野別では教育文化・娯楽などの伸びが目立つようです。

さらに、中国共産党大会は10月18日開催と決まりましたから、ここから数週間はそれでなくても平穏な時期となることが求められます。強引な抑え込みが果たして先行きの歪につながらないか、といった懸念は今の当局には念頭にはないでしょうから、例えば国連安保理での米国提案の対北朝鮮追加制裁決議に中国が乗るかどうか、かなり怪しいと思われます。追加決議が通れば通ったで、北朝鮮がどう反応するか。日本株にとっては、なお多難な日々が続きそう…。

ただ、“北のリスク”を別にすれば、需給面ではかなり厳しいところを通過しているかも、と思わせたのが先週の小型株の下げ。先週1000ポイントを割り込んだマザーズ指数は6月高値から約18%の下落率。利の乗った銘柄を慌てて売却するという逃避行動があったような感じです。
その一方で、新日鉄住金や商船三井、第一生命など3月高値銘柄が信用期日を通過しています。日経平均やTOPIXは6月に高値をつけていますが、個別では3月高値銘柄が少なくなく、かなりの銘柄が今月末にかけて信用期日通過となります。あの、日本郵政も3月15日に1515円の戻り高値をつけていました。そうした、期日売り前倒しも含めて考えると、短期的な需給整理は案外、かなり進んでいる、と考えていいのでは。

主体別売買動向を見ると、信託や保険など長期のファンドが買い始めている形跡もうかがえます。あとは外国人投資家の売りがどこで止むか、ですが、こればっかりは読めません。
もともと、皆が皆、期待していなかった9月相場。だからこそ、どこから輝きが戻るか、注意したいと思います。(イワモト)