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ギャンブル

櫻井 英明

2018/01/23 07:27

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雪。

「なごり雪」とか「粉雪」など「ロマンスの神様」みたいな雰囲気は最近はほとんど感じられません。

翌日の前場に行けるかどうか。

夜の間に兜町に行って泊まるべきかどうか。

ただそれだけが脳裏に浮かんでくるもの。

ここでモノを言うのが経験則なのでしょう。

夜半に雪が止むなら「電車は始発から動く」。

こう決め打ちするのはギャンブルチック。

台風の時も同様です。

しかし過去10年、株と違ってこの予測が外れたことはありません。

こういう経験則や予測の精緻さを持って株式の見通しが語れれば良いのですが・・・。



最近セミナーなどで質問していること。

「今年株価は上昇すると思いますか?」。

多くの人が挙手されます。

そして「手持ちの株は利食い玉ばかり」という方もチラホラと。

以前は「手持ちの株は塩漬けばかり」とい方々ばかりでしたから大きな変化と言えるでしょう。

脳裏に浮かぶのは・・・。

「相場が上がって喜ぶのは過去の呪縛からの解放。

相場が下がってときめくのは未来志向の表現」。

時間軸をどこに置くかで相場観と相場体感は相当違うようです。


先週はスキュー指数の上昇が話題になっていました。

目先の相場が大きく下落する確率が高まると、スキュー指数は大きくなります。

想定外の下落リスクを織り込むため、「ブラックスワン指数」とも呼ばれます。

スキュー指数はS&P500のオウトオブザマネーのオプション価格から市場の歪みを指数化したもの。

コールのボラからプットのボラを差し引いて算出。

100が通常の状況。

100より上であればプットが買われてオプションのボラが上昇している状態。

警戒心が高まっていると解釈します。

ブレグジットの時は153まで上昇。

因みに1月17日のCBOEでのSKEWXはプラス7.54(プラス5.86%)の136.19。

昨年12月27日の138.43以来の水準。

昨年10月17日は150.12でした。

直近は1月12日の124.95が低水準。

その前は11月28日の124.08。

VIX(恐怖)指数はオプション価格から算出したボラティリティー(予想変動率)を基に計算されます。

VIX指数が大きくなると、市場関係者は目先の相場が大きく変動すると見込んでいると解釈されます。

VIX指数は市場関係者が予想する将来の相場変動の大きさの数値化。

上下どちらに相場が動くか方向性は示していません。

例えば、上げと下げを予想する人が同じだけいればVIX指数は上昇しません。

一方、スキュー指数は投資家が極端な下落予想をすると高くなります。

ココが大きな違い。

もっとも・・・。

市場は「たとえ具体的数値であっても、しばしば理路整然と間違うことが多い」というのも過去の経験則ではあります。


立花証券創業者石井久翁の「相場格言実践録」から10の滋味あふれる言葉。

「相場は確率に賭けよ」

「株価は価値5割、需給3割、人気2割」

「相場が変われば作戦を変えよ」

「相場は記憶術」

「景気の主役につけ」

「売り期日が再騰の転機」

「タイミングは勘と経験から測る」

「買値にこだわるな」

「上がり坂の悪材料は買え」

「買い上手より売り上手」


以下は今朝の場況。

「政府機関封鎖解除の方向を好感」


週明けのNY株式は続伸。

主要3指数は揃って過去最高値を更新した。

「米政府機関の一部閉鎖が解除される見通し」と伝わったことを好材料視。

午前中は売り先行の動き。

引けにかけて「買い安心感が拡大。

主要企業の決算発表で業績期待も相場を支えた」との解釈。

ネットフリックスやベライゾン、P&Gなどが買い物優勢。

長期金利が上昇していることが金融セクターには追い風となり上昇。

ゴールドマン・サックスがNYダウを約37ドル押し上げた。

一方で下落寄与度トップはアップルでNYダウを10ドルほど押し下げた。

原油先物価格の上昇を受けてエクソンなど石油セクターも上昇。

アルファベット(グーグル)、アマゾン、フェイスブックなどFUNG銘柄やM&A関連でのバイオ―セクタが買われNASDAQは大幅高。

IMFの世界経済見通しの上方修正も好感された。

特にトランプ大型減税で経済が上振れの可能性が指摘され「貿易相手国の外需が高まる」との見方。

2018年のアメリカ経済については0.4%引き上げ2.7%成長の見通し。

週末にトランプ大統領がスイス・ダヴォスに行けるのならば、それも材料になろうか。

VIX(恐怖)指数は一時は10.84%まで続落。

10年国債利回りは2.67%まで上昇。

2014年7月以来の水準まで買われた。


「火曜日3連勝へ期待」 ピン引け月曜日。


引け味は悪くなかった。

一時3ケタ下落した場面もあったが大引けでは小幅高。

値上がり1128銘柄、値下がり842銘柄と結局買い優勢の展開。

NY株上昇への余韻となった。

25日線からのかい離はプラス2.3%(前日プラス2.5%)。

騰落レシオは106.80%。

松井証券信用評価損率速報で売り方は▲17.828%。

買い方は△0.329%と再度プラ転。

空売り比率は38.8%(前営業40.3%)まで低下した。

東証1部単純平均が3030円(△5.57円)と3000円台をキープしているのは心強い。

シカゴ225先物終値は大証日中比155円高の23945円。

高値は23950円だったからほぼ高値水準での戻りだ。

個別物色の動きは継続だろうが前日までの中小型物色が全体に拡大するかどうかが課題だろう。

今年火曜日は2勝無敗。

10時過ぎ、あるいは後場に崩れなければ3連勝だ。

IMFが世界経済成長率見通しを発表。

2018年の世界全体は前回(昨年10月)から0.2%引き上げて3.9%。

日本は0.5%上方修正で1.2%。

23日に安川電機、東京製鉄、24日に日本電産、26日にファナック、信越化学などが予定している。

22~23日の日銀金融政策決定会合は波乱なしの可能性。

25日のECB理事会とドラギ総裁会見。

週末の米国GDPの発表などが外部材料だ。

1月SQ値23723円の対しては【●●〇〇〇〇】で4勝2敗。

その後の株高のサインではある。

東京運命学院の気学運勢暦では火曜は「戻り売り方針」。

水曜は「押し込んでも戻す日」。

木曜は「押し目買い方針」。

そして週末が「大いに高いと休み明け安い」。

週末高期待となろうか。

18日に1527円まで戻してきた日経平均採用銘柄のEPS。

昨年11月17日の1534円をいつ上抜けるかが課題となってきた。

(櫻井)。

22日=スーパーツール、植松商事
23日=安川電機(2月決算)、東京製鉄
24日=日本電産、小松ウォール、カワチ薬品、ベクター
25日=日立国際、富士通ゼネラル、KOA、オービック、OBC、信越ポリマー、空港施設
26日=ファナック、日立ハイテク、信越化学、小糸製作、新日本無線、東光高岳、青森銀、ジャフコ、エムスリー、栄研化学、アツギ、ブルドック、ブルボン、三晃金属…

3カ月に一度の重要イベントが始まります。3月期決算会社の4~12月(第3四半期)決算発表シーズンとなりました。事業環境の良さは相変わらずですから、この決算発表を機に増額修正(再増額修正)に踏み切る企業がどのくらい現れるかが焦点になるでしょう。年明け直後の急伸相場が一巡し、やや頭が重くなっている日経平均が再び上昇の勢いを取り戻すかどうかも今回の決算発表の中身にかかっていると思われます。
東証の調べでは、今週は110を超す企業の決算発表(3月以外の決算期も含む)が予定されているそうです。上記は、そのうち主な企業をピックアップしたもの。
先行グループでは、やはり安川電機と日本電産。IoT関連で受注好調な2銘柄がどんな数字を発表するかが注目されるでしょう。
興味深いのが昨年10月23日に行われた安川電機の中間決算発表時の株価の推移。中間期の営業利益が前年同期比倍増と絶好調で、通期見通しが増額修正されたものの、それが「アナリストコンセンサスに届かない」とかで、意外にも株価は反落し、3日間軟調な推移でした。
しかし、その3日目、10月26日の安値3760円を底に、株価は強烈な反騰相場に移り、約1か月後の11月29日には5210円高値まで4割近く上昇した経緯があります(現在ではその高値も上回っています)。

この「アナリストコンセンサスとの比較」が常にやっかいなのですが、仮に、先回り買いされた分が調整売りの対象となったにしても、それはあくまでも短期的な動き、ということを頭に置いて対処した方がいいでしょう。

アナリスト12社による、安川電機の18年2月期営業利益コンセンサスは556億1700万円(会社側予想540億円)です。(イワモト)

週初からお天気が荒れるようですね。

皆さまどうぞお気をつけくださいませ☆


さてさて、オンデマンドのご案内です。

19日(金)の『Tokyo Financial Street』では、セゾン投信の中野晴啓社長をゲストにお迎えしました。


 今年からスタートした「つみたてNISA」の特徴を始め、

内側の業界常識を打破すべく、生活者意識・お客様目線に着眼した独自のスタイルについて

熱く語っていただきました。 

「長期・積み立て・分散」投資の魅力についても、詳しく教えていただきました☆ 


中野社長のご経歴は少し変わっていまして、ご自身でも説明されていましたが、

最初にクレディセゾンに入社され、投資顧問事業を立ち上げたのち

2006年にセゾン投信を立ち上げました。

金融業界に在籍せずに、ずっと投信の世界を歩んでいらした方です。

今では2000億円を超える運用資産総額に☆


中野社長は、番組がスタートして11"00ちょうどからのご登場です!

 日経平均は2万4千円を超えると利食い売りに押されるという展開ですが、指数の台替わりで反落してもたつくということはふつうによく見られる現象で、むしろ健全な動きという気もします。日経平均はこの先3万円台という大台替わりを目指してほしいわけですから、ある程度時間が掛かることは許容すべきところなのでしょう。


 一方アメリカ株は、一昨日のDJIA322ドル高などを見ますとちょっと異様な感じがします。1年くらい前から、アメリカのIT関連株を空売りして巨額の損失を抱える羽目になった投機筋が多数いるという記事を見たものですが、いよいよそういう空売り筋が損失実現の買戻しを余儀なくされる最終局面に差し掛かったか、と思わせる動きです。(そろそろそうした買戻しのピークを越すだろうといったところでしょうか。)


 先週の、すわ日銀出口準備か?→円高、あるいは、中国の米国債買い縮小→米金利上昇、といった現象を見て分かりますように、どこかで「金利急騰」をネタに株式相場・外国為替相場の「波乱(=急落)」を画策する(というアイデアを持った)投機筋が「確かに居る」ことははっきりしていますので、今年の株式相場では金利の動向から目を離せないのですが、上昇相場が続いて行くことは想定しておいていいのだろうと思います。


 日米金利差が拡大しているのに円高ドル安傾向に見える、というところがちょっと不気味ではあるのですが、世界経済拡大→日本企業収益向上→日本株高、という流れからすれば、株高はむしろ円高、といった見方も可能になって行くはずで、一時の「安倍トレード」のことはあまり意識しなくてもよくなって行くのかもしれません。


地政学リスク

 相場変動に影響を及ぼす要因の一つとしてふつうに議論される「地政学リスク」ですが、使われるようになったのは意外に最近のようで、ウィキペディアによりますと、2002年9月米国のイラク攻撃に際してFRBがリスク要因として言及して取り上げたのが最初とのことです。高々15年しか歴史はないようです。


 昔から戦争とか紛争といった事象がどう相場に影響するか?は注目されるわけですが、こうした国際政治からみの材料を「地政学リスク」として一つのカテゴリーに括りますと分かりやすく(感じられる)なるように思います。


 言わずもかなですが、「地政学リスク」は、価格の変動する資産を保有する資産保有者(アセットホルダー)が自分の資産の価格が変動する(通常は下落する)リスクを見積もるに当たって考慮すべき事柄の一つという位置づけです。


 振り返ってずっと以前のことでも、地政学リスクの観点で見直しますと分かりやすくなるのでは、ということもあるようです。歴史の教科書で学んだことで、たいていの人が記憶していると思うのですが、むかし、日本と英国は軍事同盟を結んでいたことがありました。(日英同盟です。)


 日英同盟は、1902年調印、1923年失効となったとのことですので、約20年に亘る同盟だったことになります。同盟の内容は時とともに少しずつ変わって行ったそうですが、おおまかに言って(歴史の教科書にある通り)「中国揚子江流域における英国の権益」と「朝鮮半島及び中国東北地方における日本の権益」を、南下政策をとるロシア帝国(当時)の勢力拡大から守るためだった、そうです。


 つまりは、その当時中国東北部及び朝鮮半島に存在した(ロシア帝国によって引き起こされる恐れの強かった)地政学リスクに日英両国が軍事同盟で対抗した、という図式です。(もちろん、日英側から見た姿です。)


 この地政学リスクはその後日露戦争という「現実」になったわけですが、日露戦争時には英国がこの同盟に沿って日本に大いに協力したとされているとのことです。(英国は日露戦争に参戦したわけではありませんでしたが。)


 この例から分かりますように、地政学リスクの原因のひとつ(あるいはすべてかも知れませんが)は「大国同士の利害の衝突」です。その観点から現時点の世界を見ますと、まさに「地政学リスク」が高まっていることがよく分かります。


 面白いのは、120年前の東アジアにおいて地政学リスクを高めたロシア(帝国)が、国の形を変えてロシア(連邦)として今現在も東アジア地域の(さらには中東地域でも)地政学リスクを引き起こす主役となっているところです。加えて今は、120年前は侵略される側だった中国が大国として(むかしであれば帝国主義的と言われるような)拡張政策をとっているところが地政学リスクをさらに複雑な形にしています。


 今年3月18日の大統領選挙においてウラジミル・プーチン氏が大統領に再選されることはほぼ確実でしょう。原油価格がこれからさらに上昇して、70ドル台、あるいは80ドル台となれば、ロシアの「国力」が増大して行くこともほぼ確実です。120年の時を経て、ロシアが(北朝鮮を利用して)引き起こす東アジア地域の地政学リスクにわが国がどう対抗して行くのか?どんな影響をわが国経済と資本市場に及ぼすのか?今のところはテールリスクに過ぎないと思いますが、考えておく必要はあるように思います。


 120年前との決定的な違いは、当時の日本は帝国主義国家だったが、今はそうではないということでしょうか。同じく英国も変わりました。120年前は世界の覇権国家、今は欧州の片隅にある一先進国、で、大陸欧州とも徐々に距離を置きつつあるという・・・


 その両国がこのところお互いの距離を詰めあっている、というのは面白いことです。日英両国は長い友好の歴史を持っていますし、ともに今は親米です。時としてアメリカと違う政策をとるためにも日英が連帯しておくと何かと重宝かもしれません。TPP11+1、なり、軍事協力なり、と、わが国の国益に大いにプラスになる動きなのかもしれません。アジア太平洋地域には、今は形式的なものとなったとはいえ旧イギリス連邦(現コモンウェルス・オブ・ネーションズ)の一員であるオーストラリア、ニュージーランド、マレーシアといった国々もあることですし。(コモンウェルス・オブ・ネーションズ間の防衛・軍事協力は現在緊密であるとのことです。)


平成30年1月19日

証券アナリスト

松下律

ここ一番のカルチャーショックは、にわかにコンビを組んだ鈴木一之キャスターの日経朝刊でした。

美しい・・・

マーケットウォッチャーとして、また株式中継に当たって熟読した後の新聞が
まさに折り目正しくピシッと畳まれて机の上に鎮座していたこと。
朝ポストに届いた瞬間とほとんど変わらない美しさで、
中を開くとビッシリと重要な記事に赤いラインが引かれています。
一之キャスターのキチッとした人柄を垣間見た気がしました。

よく考えると他人が読んだ後の新聞を観察することなどあまりなかった気がします。

子供のころ、よく父に言われたのは、
「新聞は 右手でめくりなさい」
三面記事からではなく、一面から順に読みなさいという教えでした。
家族みんなで読んでいた新聞を、一人暮らしを始めて独り占めするようになり、
すっかり独自の読み方が身に付いてしまったように思います。
いえ、実際そうだな。

一之キャスターは毎朝新聞を読むのが楽しみで、
電車の中でピシッと折りたたみながら1時間かけて熟読するそうです。
対してわたし、新聞を両手で広げてその中に入り込んで読みます。
新聞を読むわたしの姿を見て
「おとっつぁんか」と笑われた経験もあり。

読み終わった新聞を見比べ、軽くないショックを 受けた先週。
気を付けて読もうと思ったのに、
習慣とはなかなか直らないものですね。
今週も同じショックを受けた、進歩のない木曜でした。

同じ日の同じ新聞。
言うまでもないと思いますが、左が一之氏、右がわたくし。