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松下 律 の投稿

順調な回復?

 米株相場は何とも順調な回復で、また「ゴルディロックス相場」に戻ったような感じです。全く昨年のクリスマス暴落はいったい何だったのか?という気にもなります。


 日本株は米株に比べますと戻りが鈍いのですが、それでも何とか日経平均で2万1千円台は回復しました。幅と期間で見てもう少し戻りの余地がありそうだ、という感じではあります。


 相場の上げ下げに「明確」なリズムや周期があるのかどうか、よく分からないところですが、相場ですから上げたり下げたりはするに違いないとすれば、米株も「近い将来」ある程度の規模の下げ局面がまたやって来るに違いない、先週も書いたのですが、今は米株相場が反落するのと日本株が追いつくのとどちらが早いか競争、といった感じで油断ならない局面かもしれません。


 これからも株式相場は何度も変動の大きい局面を見ることになる、ということは確かにように思います。難儀な話ですが、変動=収益機会の提供、と捉えるのが現実的対処ということになるのでしょう。


夏場辺りまでの想定

 投機資金による「ストップロス狩り」が徹底的に行われたのが昨年のクリスマス暴落の真相だった、という風に私には思えますのですが、グローバル経済に懸念がいろいろあることは事実でしょうから、昨年末に向けての下落と今年に入ってからの回復の背景と見るべきファンダメンタルズ要因を考えてみます。


1 米中摩擦:米国の仕掛け(鉄鋼アルミ等)→関税の掛け合い→ファーウェイ幹部拘束→中国の報復→米中交渉→米、制裁一時停止の延長か?といった推移で来ていると見ていいかと思います。


 今の株式相場は、貿易摩擦交渉は延長戦へ、IT分野の争いは法廷へ、となっていずれにせよ長期化→決定的に相場にマイナスにはなるまい、と見ているのでしょう。


 日本経済と株式市場から見ますと、上記のような動きであれば特に問題なし、と結論づけられるのではないかという気がします。


2 グローバル景気後退→企業業績悪化懸念:これは実際に数字として出て来るのはこれからで、まず確実に現実化するだろうと思いますね。


 ただ、株価には「織り込み」ということがありますから、実態悪が出て、そこから「新たな下落相場が始まる」という形にはならない、と見るのかどうか?この観点で、世界景気敏感業種として典型の半導体関連株(特に東京エレクのような川上分野の企業の株)の値動きはいつも注視しておく価値がありそうです。


3 景気の動向と密接に関係するのですが、米金融政策の方向も、今ははっきりしているように見えますが、しばらくして米景気が好調→ 賃金水準が上がって来た、となりますと、また「金利引き上げ→引き締め」とい雰囲気になることもあり得るでしょうから、引き続き注視する価値がありそうです。あるいは、もうここからは「次は利下げ」となるのかどうか・・


4 欧州情勢:ブレグジットは何ともできの悪い政争のように見えるのですが、合意なきブレグジットなどとなれば「人為的に危機を作り出してしまう」訳で、われわれ日本人も「高みの見物」というわけに行かなくなるかもしれません。


 火薬庫の前で花火遊びをするような政治家は困ったものですが、想定通り交渉期間延長になりその内に双方とも疲れて妥協、となるのを期待するしかなさそうです。


5 地政学的リスク:これがここからけっこうありそうで心配です。特に東アジア情勢がここからどうなって行くのか、不確実性が非常に高まっているように感じます。


 例えば、私には日韓関係がこれからよくなるという感じがまったくしないのですが、日韓関係のこじれは株式相場に影響しないのでしょうか?どこかで韓国が、何度目かの金融危機に見舞われて、となる恐れがないのかどうか。日本は高みの見物で株価は悪影響受けず、となるためにはずいぶんいろいろな用意と工夫が必要のように思えるのですが。


 あるいはベネズエラ問題。米・ベネズエラ関係、日本にとっては原油価格が高騰するということさえなければ遠い地域の出来事、というだけで終わるのでしょうが。


2019年2月15日

証券アナリスト

松下律 

 昨夜のアメリカ株式相場は、NYダウが220ドル下落、ナスダック指数は86ポイント下落、日経平均先物の時間外取引は230円安となっています。久しぶりにまとまった下落を見せたという感じで、今日以降の日本株相場の見方について何か重要な変化が起きそうかどうか注目です。


今年ここまでの上昇率

 日経平均、マザーズ指数、NYダウ、ナスダック指数の今年ここまでの上昇率を見てみます。


日経平均    20014円 → 20751円 +3.7%

マザーズ指数  812ポイント → 870ポイント +7.1% 

NYダウ     23327ドル → 25390ドル +8.8%

ナスダック指数 6635ポイント → 7375ポイント ∔11.2%


 マザーズ指数は、サンバイオ株暴落の影響を受ける前は950ポイント位まで上昇していましたから、その時点で計算すると20%くらいの上昇率で、昨年末にかけての下落をかなり取り戻していました。サンバイオ株の影響を考えればそこそこの上昇率を今年は示している、と言えそうです。


 日経平均とNYダウ、ナスダック指数を比べますと明らかに上昇率において見劣りがします。今年ここまでで、円ドルレートはあまり水準を変えていませんので、円ドルレートの影響を受けたことはあまりなさそうです。


 おそらく日米の差は、彼我の金融政策の違い、(市場参加者の認識における)中国経済への依存度の差、企業業績の差(単にいい悪いではなく、米国は12月決算が多いので、株式市場は今はもう今年以降の企業業績を見ているのに対して、日本は3月決算が多いので、今年度の業績の悪さが気に掛かる、といったこともあるのだろうと思います。)


 それから、日米の株式市場参加者のリスク・プレミアムの差、需給の差(日本は高齢者の株売り、私はそれを「終活売り」と呼んでいるのですが、継続的な売りが需給悪を助長しているように思われます。)


 それから・・といろいろ書いてもそれほど役立つわけではなく、要するに日本の株価の戻りは何かの要因で鈍くなってしまっており、その傾向はしばらくは続きそうだ、ということなのでしょう。


 すでに、日経平均とNYダウの「開き」は4000ポイントを超えるまでになっていて情けない限りです。NYダウは今年1月、かつてない規模で株価が反騰しており、そろそろ反落局面が来ても不思議はない、という状況に近づきつつあるかもしれません。今年の上げ幅は2500ドル位、近いうちに1000ドル位反落することもあるかもしれません。米株相場が反落するのと日本株がその前に追いつくのとどちらが早いか競争、といった感じになっているのかも知れず、何ともイライラする相場推移です。


前向きな動き

 指数が戻らないのは気がかりですが、現時点までの相場でいろいろと前向きな動きも見られるように思います。銘柄によっては業績の悪い数字が発表されても株価があまり下がらないといった現象もそうですし、明確なテーマ物色、なども起きています。 


・テーマ探し

 5G関連銘柄物色は鮮明になって来たようです。(例、NEC、アンリツ、ブロードバンドタワーなど。)


・自社株買い銘柄の株価上昇

 昨日のソフトバンクGが典型でしょう。おそらく、PBRが1倍を下回っている銘柄が、強気の事業計画と大規模な自社株買いを発表すれば、株価は急騰するだろうと思います。(そういうアナウンスがこれから数か月の間に多く出て来ることを期待したいものです。)


・景気敏感株の堅調

 東京エレクトロン、ファナックなどが典型でしょう。すでに株価が今次の業績悪化を織り込んでしまい、ほとんどの市場参加者はここからは「良いニュース」を待っている状態になっている可能性がある、ということでしょう。(この逆で、任天堂とかソニーのような例もありますが。)


先行き

 向こう数か月は相場はぱっとしないかもしれないが先行きはそんなに悲観的ではない、今年後半には株価顕著に回復するだろう、というのが大方の見方ではないかと思うのですが、そうでない見方もあるようです。


 もっとも「ベア」な見方は、おそらく「バブル崩壊相場が出現する」、ちょうどリーマン・ショックのような・・というものでしょう。そのバブル崩壊として中国経済の崩壊を指摘するのがその中でももっとも悲観的なものでしょうか。バブル崩壊→グローバル経済危機、というシナリオです。


 そこまで行かなくても、あるいは今年の後半は株高になるとしても、今年前半に日経平均1万6千円レベルへの下落があるかも、といった「ベア」シナリオもあるようです。


 私自身は(相場を扱う上の作業仮説として)どう見ているか?について番組の中でお話しようと思います。


2019年2月8日

証券アナリスト

松下律 

FRB方針転換

松下 律

2019/02/01 08:30

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円高が気になりますが・・

 今週最大の注目材料として「パウエル議長の発言」を待っていたら見事にパウエル・プットを確認してくれた、わけですが、日本株相場からしますと、そのせいで円高傾向になるかもしれない、ということで必ずしも大歓迎にはならなかったようです。


 金利引き上げ中止+資産圧縮打ち止め、というのが本当であれば、必ずしもドル高ということでもないように思いますが、円ドル相場ということからしますと円高傾向→株安という懸念が残るのでしょう。


 見ようによってはFRBが株価急落に驚いて方針転換、ということなのかもしれませんが、米株式下落の前から長期金利は先行き景気のスローダウンを見越すかのように下落していたわけで、ここで政策金利(短期金利)引き上げをひとまず休止するというのは中央銀行としてはふつうの判断なのかもしれません。


 一昨日の米株の上昇は、しかし、パウエル発言を受けて、という以上に、アップル株とボーイング株の上昇が大きかったようです。業績の悪化を過度に織り込んでいた分、買戻しによる株価急騰が起きやすかったということで、ここから当面の落ち着きどころを探る動きに、GAFAを含めて多くの株の値動きがなるのでしょう。


 これで、売り方から見ると、もうFRBが株式相場崩落の手伝いをしてくれることはない、となったのでしょうが、かと言って、パウエル議長から出て来るはずの買い方にとっての好材料はこれでおしまい、ということになるわけで、どう見てもここから米国のみならずグローバルに景気指標も企業業績も芳しくない結果が出て来る、という局面で気楽に株を買うわけに行かないと思う人が増えそうな気もします。


 今後数週間、最大の材料はこれでまた、米中摩擦に戻って行くのでしょう。当面の交渉期限に向けて、なにがしかの妥協が成って、それが株価押し上げ材料になる、というシナリオが一番ありそうですから、成り行きをよく見ておきたいところです。


 日本株については、現在進行中の企業業績について、悪いは悪いなりに悪材料出尽くしといった反応が見られるのはありがたいことです。やはり地力をつけた日本企業の株価が割安だという見方が徐々に大きくなっているのかもしれません。それと、例えば5G関連の株が買われる、といった具合で積極的に行動する資金の流入もあるのでしょう。


 企業の自社株買いの増加もありますし、鈍いとはいえしばらくは戻りを試す相場展開と見ておきたいところのように思います。


ファンダメンタルズ

 いくつかのファンダメンタルズについて少し考えておきたいと思います。


1.マクロ景気と企業収益

→世界的に今年の成長率は下がるのでしょう。リセッションに陥らないために、米中の経済政策に注目しています。今のところ、米景気は特に問題なく、中国は景気刺激策を取っていますから、ネガティブではなさそうです。日本の企業収益はどの程度の悪化で済むかに注目でしょう。もともと今年度は当初減益予想でしたから、それからすれば特にサプライズはなし、となりそうに思いますが。


  2.成長分野の株価

→ 東京エレなどのいわゆるグローバル景気敏感株が本当に底入れの動きになるのかどうか?注目しています。さらには、5GやAI関連といった成長期待分野の銘柄の株価の動きにも注目しています。


  3.日米欧の金融政策と金利・資金移動

→日米は動かず、米はハト派に完全転向、円高になった時日銀が何か動くかどうか?注目しています。


  4.資源価格・物価

→ 今は、特にデフレっぽくもインフレっぽくもない局面だろうと思います。


5.地政学リスクと覇権争い

→まずは安定していると見ておいていいのではないでしょうか。米中の摩擦は恒常化するものという見方をする向きは大半でしょう。


6.投機筋の動き

→ 売り崩す絶好の局面、と考える投機筋は少ないのではないかと思います。どちらかと言えば、もう一段の戻りに賭けようという向きが多いのではないかと思えますが。


7.株価と利益のバランス

→アップルが典型ですが、FANG系の銘柄の割高感もかなり薄れて来ていますし、日米ともに株価の利益のバランスがおかしいということはないように思います。


2019年2月1日

証券アナリスト

松下律 

戻るのか、戻らないのか

 アメリカ株はそこそこ戻ったたなという感じですが、日本株、特に日経平均の戻りはいかにも鈍くて、ついにDJIAと日経平均の「サヤ」が4,000規模に拡大となっています。


 3、4年前には、DJIAより日経平均の方が上(数字が大きい)という状態だったのですが、様変わりです。 日米企業の収益規模拡大の差を反映している面もあって致し方ないところもあるのですが残念なことです。


 先行き不透明で、買い方も売り方も行動を控えて様子見している、ということで市場出来高が減少、ということなのでしょう。そうした中で、マザーズ指数は昨年とは違って堅調な感があります。個人の市場参加者の戦闘意欲が戻りつつある、ということなのでしょう。 


トレンド・フォロー

 先週、「相場反転に賭ける=勝つまで相場を張り続ける」タイプのトレーディングを「マーチンゲール戦法のようなやり方」ということでお話しして、そういうタイプのトレーディングで重要なことは、


1.ナンピンし続けた後の相場変動幅が想定の範囲内に収まるかどうかの見極め。


2.ナンピンし続けた後でも、ポジションがレバレッジの掛かった状態にならないこと。


だとし、そのための「安全策」として、とにかく過大なポジションを取らないこと、としました。


 個別銘柄のトレーディングにせよ、指数先物のトレーディングにせよ、あるいはFXのトレーディングにせよ、マーチンゲール的な発想で(逆張り)トレーディングをする人たちが確かにいる、と私は思うのですが、ことトレーディングということからしますと、そういう逆張り派の人たちより「トレンドフォロアー」と呼ぶべき人たちの方が数は多いに違いない、と感じます。


 トレンドを確認して順張り、その際にはある程度のレバレッジを掛ける、うまく行かなかったら損切り、というやり方の人たちです。10戦全勝を狙うのではなく、10戦の内、6戦か7戦勝って、実現利益の積み上げを狙う、という手法です。


 このタイプのトレーディングでは、以下のことが重要です。


1.トレンドの見極め:上昇トレンドなのか下降トレンドなのか?どの程度の期間、規模のトレンドが続くと想定するか?例えば、ゴールデンクロスで買い→デッドクロスで売る、ということを目指すというのが典型です。


2.損切りルールの設定:レバレッジをどう掛けるかの戦術策定、等。トレンドに乗って儲けているときは利乗せしてもいいわけですが、思惑が外れたらどこかで損切りしないと泥沼状態になってしまいますから、損切りルールは必須です。


 印象としては、どうもトレーディングをする人たちは、むしろこちらが多数派ではないか、という気もします。アルゴ系のトレーディングはこういうトレンドフォローが多いでしょう。(だからこそ、上げでも下げでも、いったん動き出すとオーバーシュートが起きやすくなって来た、と見るべきかもしれません。)


ブルとベア

 よく知られていることですが、強気派をブル、弱気派をベア、と言います。トレーディングで言うとどうなるのかな、と思うのですが、買いポジションで儲けようとする人たちがブル、で、売りポジションで儲けたいと思う人たちがベア、かな、と思ったりします。


 トレーディングで儲けるということからしますと、人によって得手不得手があることも多いかもしれません。買いポジションで儲けるのが得意な人もいれば、売りポジションでうまく儲ける人もいるでしょう。


 しかし、その時々で、相場に強気なことも弱気なこともあるわけで、どちらか一方にしか対応できないというのでは気に入りませんから、個人的な好みからしますと、目の前にブルとベアの被りモノを置いて、ブルの被りモノを被ること(強気)もあれば、ベアの被りモノを被ること(弱気)もある、というのがよさそうに思います。(できれば相場の変動を上げでも下げでも利益に結びつけたい、と思うのは当然ですから。 )


 そう考えて、さて今は、どちらの被りモノを被る時なのか?例えば、日経平均指数先物を(現物ポートフォリオのヘッジなどではなく純粋に)トレーディングして利益をあげよう、としたとして、さて今現在のポジションは買いポジションであるべきなのか、売りポジションであるべきなのか?


 相場はいつも難しいのですが、本当にさて今はブルであるべきか、ベアであるべきか?


 個人的な考えですが、今はけっこう基本ブルでいいんじゃないか、と。日経平均1万9千円の水準から、基本買いポジションで、1日か2日のスパンでの反落を買いポジションを外す、あるいは、一時的な売りポジションで対応、ということをやって来たとすれば、この3週間ほど、けっこう波乗りっぽく成功して来たと思うのですが、まだあと数週間は同じ相場環境ではないか、と思ったりするのです。


ブル、ベア、ピッグ

 ウォール街の格言だそうですが、「ブル(牡牛)もベア(熊)も儲けることはできるが、ピッグ(豚)は儲けることができない」とか何とかいうのがあるというのを聞いたことがあります。


 ブルは買いポジションで儲ける派、ベアは売りポジションで儲ける派、そして、ピッグは「欲に駆られて無茶なトレードをする人」といった意味合いでしょう。過大なレバレッジを平気で使う人、損切りルールもなしにレバレッジを使ったトレンドフォローをやってしまう人、などはピッグの候補、でしょうね。


 先ほどの被りモノで言いますと、ブルの被りモノとベアの被りモノは用意したいと思うけれど、ピッグの被りモノはゴメンだ、といった感じでしょうか。


2019年1月25日

証券アナリスト

松下律 

未だによく分からない暴落

 株式相場が変動するのはその通りですし、経済情勢の変化によって日経平均が半値になったり倍化したりというっことを何度も見て来たのですが、昨年10月初旬から年末(クリスマスシーズン)までの世界的な株式相場の暴落は何とも未だによく分からない変動でした。


 実のところ、分からないと言うのがおかしいのであって、資産バブルが崩壊した、とか、ネットバブルが崩壊した、とか、リーマン・ショックとか、そういったことが起きた→株式相場が暴落、というイメージで見るから、昨年末にかけての暴落がよく分からない、となるのだろうと思います。


 2015年夏~2016年夏にかけての「チャイナ・ショック」、昨年2月~3月の「VIXショック」もそうだったと思うのですが、要するに、「指数運用が拡大した」、「アルゴ取引が増えた」、「投機資金が潤沢」といった(現在の)情勢下では、株式相場の変動が「時として」非常に大きくなってしまう、ということなのでしょう。


 日経平均という「指数」が、まるで個別銘柄の株価変動のように変動してしまう、それが言わば今という時代の「ニューノーマル」なのかもしれません。


各指数の変動

 昨年12月上旬のザラ場高値→クリスマス頃のザラ場安値→昨日の水準、という3時点を各指数の動きで振り返っておきたいと思います。


・日経平均 22698円→18948円→20572円

          -17% → ∔9%


・トピックス 1696ポイント→1408ポイント→1549ポイント

              -17% → ∔10%


・マザーズ指数 1041ポイント→749ポイント→940ポイント

               -28% → ∔26%


・DJIA 25980ドル→21712ドル→24289ドル

         -16% → ∔12%


 日経平均の戻りが鈍い、NT倍率が下がる方向に変わったのかもしれない、マザーズは昨年は大きく下げたが、今年は反発力が強いように見える、NYダウの戻りに比べて日本株の戻りは鈍い感じがする、等々、いろいろなことを思わせる動きです。


 ハードデータ、ソフトデータ、様々なデータを見ると世界的に景気拡大のペースが落ちていることは確かですし、この先には世界的なリセッション(景気後退)が待っているのかもしれない、とも思いますが、一方で、米金融当局の姿勢が変われば再び「ゴルディロックス」に戻る可能性もあるのではないか、と思わせるところもあります。


 予断は禁物ですが、米中摩擦の激化もあるしリーマンショック後10年経ったのだからまた世界的に株価指数が半分になるような下落相場は不可避、と決めつけることはできないような気がしています。


2019年1月18日

証券アナリスト

松下律