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Market Overview

15日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は、全業種が上昇。上昇率上位は、機械、海運、電機、金属、証券など。
前日の米国市場は3指数とも上昇。9月生産者物価指数が市場予想より下振れ、週間失業保険申請は減少。ドル、原油も買われ、終始強気ムードでした。
東京市場は日経平均が237円高でスタート。為替が1ドル=114円近い円安に振れ、アジア市場も安定。東京も騰勢を強め、日経平均は2万9000円、TOPIXは2000ポイントを回復しました。
 個別銘柄では、コマツ、ツガミなど機械株が堅調。郵船、商船三井など海運株も買われました。半面、原油高・円安が逆風となる東京ガス、JALなどが弱含み。

14日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、農林水産、精密、電機、その他製品、化学など21業種が上昇。海運、鉱業、石油石炭、保険、銀行など12業種が下落。
前日の米国市場は3指数とも4日ぶりに反発。9月消費者物価指数はほぼ市場予想通り、FOMC議事録も11月のテーパリング開始が示唆され、想定通りでした。
東京市場は日経平均が124円高でスタート。指数寄与の大きい値がさハイテク株が買われ、じりじりと上値追い。台湾セミコンの好決算が伝わり、後場は一段高でした。
 個別銘柄では、東京エレク、アドバンテスト、信越化学など半導体株がしっかり。村田製、TDKなど電子部品株も買われました。半面、INPEX、出光など原油関連が冴えず。

13日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、不動産、農林水産、建設、食品、非鉄など6業種が上昇。海運、鉄鋼、ゴム、銀行、保険など27業種が下落。
前日の米国市場は3指数とも3日続落。翌日の大手銀行決算や消費者物価指数、小売売上高の発表を前に様子見ムードでした。
東京市場は日経平均が145円安でスタート。国内には強い売買材料がなく、アジア市場も小動き。為替も1ドル=113円50-60銭付近で膠着し、株式市場は方向感が出ず。日経、TOPIXとも小幅安でした。
 個別銘柄では、郵船、商船三井など海運株が軟調。前日買われたJFE、神戸鋼など鉄鋼株も冴えませんでした。半面、大林組、大成建設など建設株が強含み。

12日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、石油石炭、非鉄、鉄鋼、ゴムなど9業種が上昇。電力ガス、空運、小売、陸運、倉庫など24業種が下落。
前日の米国市場は3指数とも続落。原油高によるインフレ懸念を背景にゴールドマン・サックスが成長率見通しを引き下げ、警戒されたようです。
東京市場は日経平均が40円安でスタート。上海、香港、台湾などアジアが軟調に推移し、東京も売りが先行。資源高が企業業績を圧迫するとの見方も台頭し、日経平均は4日ぶり反落でした。
 個別銘柄では、燃料高が逆風となるANA、日通、関電などが軟調。みずほ、三菱UFJなど金融株も冴えませんでした。半面、JFE、住友鉱山など鉄鋼・非鉄株が強含み。

11日の東京市場は上昇。TOPIX業種別騰落率は、電力ガスのみ下落。上昇率上位は、海運、空運、鉱業、自動車、ガラス土石など。
 前週末の米国市場は3指数とも弱含み。雇用統計は非農業部門雇用者数が予想を大きく下回りましたが、失業率が4.8%に低下。10年債利回りは1.612%まで上昇、原油も80ドル台に乗せました。
週明けの東京市場は日経平均が71円安でスタート。中国株が落ち着いた動きをみせたうえ、岸田首相が金融所得増税を急がない方針を示し、東京は買いが先行。後場も高止まりしました。
 個別銘柄では、金利上昇を受け、第一生命、三菱UFJなど金融株が堅調。出光、石油資源などエネルギー株も買われました。半面、清水建設、大林組など建設株が冴えず。