Logo stockvoice

Market Overview

 16日の東京市場は日経平均が2万2192円04銭(▲12.18)、TOPIXは1687.15(▲10.88)。
 前日の欧米市場は軟調。これを受けて東京市場も売り先行で始まり、日経平均は朝方に330円あまり下落。一巡後は中国商務次官の訪米計画が伝わり、米中貿易摩擦緩和への期待感から先物が買われ、上昇に転じる場面も。後場には再び売りが優勢となり、結局、小幅続落で取引を終えました。
 東証1部売買高は15億4677万株、売買代金は2兆5867億円。値下がり銘柄数は1673、値上がり銘柄数は367、変わらずは64。TOPIX業種別騰落率は、石油・石炭、非鉄、化学、情報通信、倉庫など29業種が下落、銀行、証券など4業種が上昇しました。
 個別銘柄では、資生堂などインバウンド関連株が安く、三井金など非鉄株も下げが目立ちました。値下がり率上位はリニカル、イオンファンタ、マツオカコーポ、ヤーマン、ファンケルなど。半面、三菱UFJなどメガバンクが堅調で、ファストリテ、JTもしっかり。値上がり率上位は日本通信、新日本科学、ライドオン、ネオス、ビーグリーなど。

 15日の東京市場は日経平均が2万2204円22銭(▲151.86)、TOPIXは1698.03(▲12.92)。
 前日の米市場は反発。東京市場は売り買い交錯で始まったものの、日経平均が前日に大幅高して高値引けとなった反動もあり、次第に売りが優勢に。夏季休暇の影響で売買が少ないなか、中国株が軟調に推移したことも買い手控えムードを助長。先物主導で後場に下げ幅を広げる展開となりました。
 東証1部売買高は12億4476万株、売買代金は2兆402億円。値下がり銘柄数は1618、値上がり銘柄数は422、変わらずは64。TOPIX業種別騰落率は、紙パルプ、ガラス・土石、金属製品、その他製品、鉄鋼、石油・石炭など28業種が下落。海運、電力・ガスなど5業種が上昇。
 個別では、コマツやファナック、資生堂など中国関連株が下げ、トヨタ、三菱UFJ、ソフトバンクなど主力銘柄にも下落するものが増えました。値下がり率上位は、ツナグソリュ、リニカル、ライドオン、ワイヤレスゲート、リブセンスなど。
 半面、NTTやリクルート、スタートトゥデイなどが個別に買われました。値上がり率上位は、Sサイエンス、LITALICO、PCデポ、AOI TYO、CDSなど。

 14日の東京市場は日経平均が2万2356円08銭(△498.65)、TOPIXは1710.95(△27.45)。
 前日の欧米市場は軟調。東京市場は前日売られた反動からか、日経平均が195円高でスタート。トルコリラの下げ渋りで安心感が広がったのか、株式市場は徐々に上げ幅を拡大。日経平均は高値引けでした。
 東証1部売買高は12億624万株、売買代金は2兆533億円。値上がり銘柄数は1795、値下がり銘柄数は264、変わらずは45。TOPIX業種別騰落率は、全業種が上昇。上昇率上位は、倉庫、精密、情報通信、陸運、電気ガスなど。
 個別銘柄では、トヨタ、パナソニック、コマツなど主力の大型株が反発。NTT、KDDI、ソフトバンクなど通信株も買われました。値上がり率上位は、アミューズ、アトラエ、光通信、QBネット、アニコムHDなど。
 半面、みずほ、三井住友など金融株の一角が冴えず。値下がり率上位は、ワイヤレスゲート、新川、第一カッター、キャリアインデックス、ベネフィットジャパンなど。

 13日の東京市場は日経平均が2万1857円43銭(▲440.65)、TOPIXは1683.50(▲36.66)。
 前日の欧米市場はトルコ発の金融不安を警戒し、軒並み安。トルコのエルドアン大統領が12日の演説で利上げを否定すると、さらに警戒感は高まり、週明けの東京市場は日経平均が181円でスタート。下げ幅を広げながら推移し、一時447円安まで売り込まれました。トルコ中銀がリラ安是正のための流動性供給策を発表すると、東京も少し値を戻しましたが、再度売りに押され、日経平均はほぼ安値で引けました。マザーズ指数も終始1000ポイント割れで年初来安値。
 東証1部売買高は15億2364万株、売買代金は2兆5144億円。値上がり銘柄数は191、値下がり銘柄数は1884、変わらずは28。TOPIX業種別騰落率は、サービスのみ上昇。下落率上位は、機械、海運、非鉄、電機、ゴムなど。
 個別銘柄では、三菱UFJ、みずほ、野村HDなど金融株が総崩れ。トヨタ、京セラ、ファナックなど輸出関連も軒並み安。ニット織機をトルコに輸出している島精機は5%近い大幅安。値下がり率上位は、ビーグリー、ビーロット、新川、IBJ、OATアグリオなど。
 半面、決算が好感されたリクルート、日本郵政が逆行高。値上がり率上位は、東和薬、マツオカ、オープンドア、品川リフラ、東映など。

 10日の東京市場は日経平均が2万2298円08銭(▲300.31)、TOPIXは1720.16(▲20.00)。
 前日の米市場でダウが小幅続落。東京市場は日経平均が8円高でスタートしましたが、すぐにマイナス転落。日米の閣僚級通商協議が初日で合意にいたらず、警戒感から売りが先行しました。後場中頃に英フィナンシャルタイムズが「トルコリラ急落でイタリア、スペイン、フランスの銀行にダメージ」などと報じると、ユーロが対ドル、対円で急落。リスクオフムードが強まり、日経平均も300円を超す下げ幅となりました。
 東証1部売買高は15億792万株、売買代金は2兆6162億円。値上がり銘柄数は491、値下がり銘柄数は1541、変わらずは972。TOPIX業種別騰落率は、石油石炭のみ上昇。下落率上位は、鉱業、海運、不動産、保険、情報通信など。
 個別銘柄では、通商リスクが意識され、川崎汽船、日本郵船など海運株が大幅安。東京エレク、アドバンテストなど半導体株も売られました。値下がり率上位は、ダブルスコープ、第一精工、新日本電工、ヨコオ、サニックスなど。
 半面、通期予想を増額した昭和シェルが8%強の急伸。出光、JXなども連れ高しました。値上がり率上位は、ハピネット、ヨータイ、品川リフラ、ノーリツ鋼機、河合楽器など。