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Market Overview

大幅反発、北朝鮮リスク後退で買い戻し増加

2017/09/11

 11日の東京株式市場は日経平均が1万9545円77銭(△270・95)、TOPIXは1612.26(△18.72)、日経平均先物12月物は1万9410円(△270)。
 前週末の米市場は高安まちまち。9日の建国記念日に北朝鮮が懸念された挑発行動に出なかったことで地政学リスクがいったん後退し、日経平均は大幅反発。米国に上陸したハリケーン「イルマ」の勢力がやや弱まったと伝えられたことも買い安心感を誘発。円相場が1ドル=108円台に下落したことも幅広い銘柄への見直し買いや買い戻しを促しました。
 東証1部売買高は14億9864万株、売買代金は1兆9899億円、値上がり銘柄数は1617、値下がり銘柄数は331、変わらずは78。
 TOPIX業種別騰落率はゴム、電機、薬品、金属製品、卸売、紙・パ、ガラス・土石、化学、自動車、証券、空運、その他製品など31業種が上昇。鉱業、倉庫など2業種が下落。
個別銘柄ではソニーや日本電産、キーエンス、村田製など値がさの電機株に上昇するものが増加。任天堂、トヨタ、小野薬品、ファストリテ、三菱UFJ、信越化も買われました。東鉄工や資生堂、安川電、ニトリなどが上場来高値を更新。値上がり率上位はチタン工、安永、エイチーム、Bガレージ、ノーリツ鋼機など。半面、日本郵政や住友鉱が軟調でカナモトや石川製も下落しました。値上がり率上位は阿波製紙、エコナック、ポールトゥ、エラン、燦HDなど。