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「ドコモショック」通信株売られる 上海も不安定

2018/11/01

 1日の東京市場は日経平均が2万1687円65銭(▲232.81)、TOPIXは1632.05(▲14.07)。
 前日の米国市場は3指数が続伸。東京市場は日経平均が14円安でスタート。売り一巡後は中国製造業PMIが予想を上回ったこともあり、下げ幅を縮小。ただ、上海が不安定な動きをみせると、後場中頃から売り圧力が強まり、結局安値圏で引けました。
 東証1部売買高は17億8249万株、売買代金は3兆2704億円。値上がり銘柄数は937、値下がり銘柄数は1108、変わらずは66。TOPIX業種別騰落率は、保険、不動産、倉庫、精密、建設など13業種が上昇。情報通信、金属、石油石炭、薬品、紙パルプなど20業種が下落。
 個別銘柄では、料金引き下げを発表したドコモが14%強の急落。ソフトバンク、KDDIも連れ安しました。伊藤忠、丸紅、住友商など商社株も軟調。値下がり率上位は、三井E&S、クオール、M&Aキャピ、千代建など。
 半面、米金利上昇を受け、第一生命、T&Dなど保険株に資金が流入。決算が好感されたTDKも7%強の大幅高。値上がり率上位は、インフォマート、VOYAGE、シーティーエス、IDECなど。