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Market Overview

8日の東京市場は上昇。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、自動車、サービス、電機、情報通信など27業種が上昇。海運、証券、銀行、電力ガス、空運など6業種が下落。
 前日の米国市場は3指数とも続伸。共和党が提示した債務上限の一時延期に民主党が同調する姿勢をみせ、事態打開への期待感が継続しました。
東京市場は日経平均が353円高と2万8000円台を回復してスタート。為替が1ドル=112円に迫る円安に振れたうえ、香港、上海も落ち着き、東京は終始買いが優勢でした。
 個別銘柄では、円安を背景にホンダ、SUBARUなど自動車株がしっかり。日立、パナソニックなど電機株も買われました。半面、天然ガス高騰を受け、関電、中国電など電力株が冴えず。

7日の東京市場はまちまち。TOPIX業種別騰落率は、海運、自動車、その他金融、その他製品、情報通信など13業種が上昇。鉱業、石油石炭、電力ガス、空運、陸運など20業種が下落。
 前日の米国市場は3指数とも上昇。債務上限問題で共和党が12月までの適用停止を認め、米国債デフォルトへの警戒感が後退しました。
東京市場は日経平均が137円高でスタート。米株の上昇と前日までの続落の反動から、前場から買いが先行。後場は伸び悩み、TOPIXはマイナス転落。日経は9日ぶりに反発しました。
 個別銘柄では、トヨタ、ソフトバンクG、ソニーなど主力株が強含み。商船三井、川崎汽船など海運株も買われました。半面、原油高一服を受け、INPEX、出光が下落。

6日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、石油石炭、銀行、電力ガス、ガラス土石など19業種が上昇。空運、海運、自動車、陸運、薬品など14業種が下落。
 前日の米国市場は3指数とも反発。ISM非製造業PMIが市場予想を上回ったうえ、債務上限問題への警戒感がやや和らぎ、買いが優勢でした。
東京市場は日経平均が211円高でスタートしましたが、買い一巡後は失速。海運や半導体など足元で弱いセクターが売り直され、投資家心理が悪化。2009年7月以来12年3か月ぶりの8日続落となりました。
 個別銘柄では、東京エレク、アドバンテストが続落。減産観測が伝わったトヨタは3%超の大幅安でした。半面、WTIが80ドルに迫る勢いをみせ、INPEX、ENEOSなど原油株が強い動き。

5日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、石油石炭、非鉄、銀行、電力ガスなど7業種が上昇。精密、機械、情報通信、薬品、電機など26業種が下落。
 前日の米国市場は大幅反落。10年債利回りが先週末の1.465%から一時1.508%まで上昇し、ハイテク株が軟調。ナスダックは2.1%安と大きく下押しされました。
東京市場は日経平均が394円安でスタート。香港が安く始まると、東京も900円超下げ、2万7500円割れ。後場は下げ渋りましたが、2019年4月26日~5月14日以来2年5カ月ぶりの7日続落となりました。
 個別銘柄では、東京エレク、アドバンテストなど半導体株が軟調。パナソニック、ソニーなど電機株も売られました。半面、OPECプラスの増産見送りを受け、ENEOS、出光などがしっかり。

4日の東京市場は6日続落。TOPIX業種別騰落率は、空運、陸運、その他金融、紙パルプ、不動産など18業種が上昇。海運、電機、ガラス土石、精密、化学など15業種が下落。
 前週末の米国市場は3指数とも大幅反発。メルクが経口型コロナ治療薬の緊急使用を申請すると伝わり、投資家心理が改善しました。
週明けの東京市場は日経平均が273円高でスタートしましたが、香港市場での恒大株の取引停止が伝わり、マイナス転落。新内閣発足も反転材料にならず、指数は底這いでした。
 個別銘柄では、郵船、商船三井など海運株が軟調。先週から225採用の任天堂、キーエンス、村田製も続落しました。半面、ANA、JR東など運輸株がしっかり。