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Market Overview

 8日の東京株式市場は日経平均が2万2913円82銭(▲23.78)、TOPIXは1817.60(△4.31)、日経平均先物12月物は2万2940円(▲50)。
 前日の米市場は小動き。日経平均は昨日までの4連騰で25年ぶりの高値まで一気に上昇したため、朝方から利益確定売りが先行。米税制改革の先行き不透明感から為替が円高気味で推移したことも売りを誘発。日経平均は170円あまり下落する場面も。一巡後は買い戻しで次第に下げ幅を縮め、結局、小幅反落して取引を終了。TOPIXは続伸しました。
 東証1部売買高は18億6822万株、売買代金は3兆3382億円、値上がり銘柄数は1041、値下がり銘柄数は890、変わらずは102。
 TOPIX業種別騰落率はその他製品、海運、電機、化学、非鉄、精密、陸運、電力・ガスなど19業種が上昇。保険、銀行、建設、鉄鋼、その他金融、機械など14業種が下落。
 個別銘柄ではソニーが個別売買代金トップで9日続伸。トヨタや任天堂、キーエンス、ファナック、東エレク、キヤノン、日電産など好業績の値がさ株が外国人買いで上昇。信越化、安川電、資生堂、デンソーなどが上昇来高値を更新しました。値上がり率上位はヘリオステク、アルテック、ワコム、市光工、シュッピンなど。半面、三菱UFJなど3メガバンクが下げ、ソフトバンク、ファストリテ、SUBARU、JT、武田薬、神戸鋼も下落しました。 値下がり率上位は生化学、タカラトミー、三洋貿易、ライオン、オカモトなど。

11月7日の日経平均は続伸。2万2937円60銭(△389.26)と、バブル崩壊後の戻り高値だった1996年6月の22666円を上抜き、1992年1月以来26年10か月ぶりの水準に躍り出た。TOPIXは1802.85(△10.19)、JPX日経400は16011.16(△105.73)。日経平均先物取引12月限は2万2990円(△390)となった。
 朝方は小甘く始まったものの、「海外ファンドの買い流入」(市場筋)を受けて切り返し、そこから次第高。後場も買い戻しを交えて終日の強調展開で推移した。東証1部の売買代金は3兆5126億円と高水準。東証1市場では、65%近い1315銘柄が値上がりしていた。
 業種別では鉱業、石油、海運、証券、証券、不動産、電機、鉄鋼、非鉄金属、ゴムなど31業種が上昇し、値下がりは水産、金属製品の2業種だけ。
 先週好決算を発表したソニーが8日続伸となったほか、任天堂、ソフトバンクも上昇に転じ、朝方安かったトヨタもプラス転換。売買代金上位の主力株は総じて堅調な推移。特に、ファーストリテイリングなど指数寄与度の高い銘柄の上昇が目を引いた。日本製鋼所、OBARA、クレスコなどが上昇率ランキング上位。
 減額修正を発表したSUBARUが続落したほか、減配を発表したディスコも急落。不ザエな決算を発表した銘柄が安い。インベスタークラウド、ワールドHD、ジャストシステム、オーバルなどが値下がり率ランキング上位だった。

 6日の東京株式市場は日経平均が2万2548円35銭(△9.23)、TOPIXは1792.66(▲1.42)、日経平均先物12月物は2万2600円(△120)。
 前週末の米市場は最高値。為替の円安も追い風に買い先行で始まり、日経平均は10時過ぎに100円あまり上昇。一巡後は利益確定売りに押されて上げ幅を縮め、後場には100円以上下落する場面も。しかし、その後は再び好決算銘柄などに買いが優勢となり、結局、小幅に3営業日続伸。1996年6月26日以来およそ21年4カ月ぶりの高値で取引を終えました。
 東証1部売買高は19億3816万株、売買代金は3兆3497億円、値上がり銘柄数は794、値下がり銘柄数は1156、変わらずは83。
 TOPIX業種別騰落率は卸売、海運、鉱業、機械、石油、サービスなど15業種が上昇。非鉄、紙・パ、銀行、その他金融、ガラス・土石、鉄鋼、ゴムなど18業種が下落。
個別銘柄ではソニーが7営業日続伸し、上方修正発表の三菱商や住友商が上昇。トヨタ、ファストリテ、ファナック、キーエンス、NTT、トーセも高くなりました。値上がり率上位はDTS、三菱ロジス、旭ダイヤ、JCU、長瀬産など。半面、ソフトバンクと任天堂が軟調で、三菱UFJ、SUBARU、古河電工、パナソニック、日立、JTも下落しました。 値下がり率上位は日本ライフL、フジミインコ、ステラケミ、日東紡、平河ヒューなど。

 2日の東京株式市場は日経平均が2万2539円12銭(△119・04)、TOPIXは1794.08(△7.37)、日経平均先物12月物は2万2480円(△50)。
 前日の米市場は堅調。東京市場も好業績の景気敏感株中心に外国人買いが続き日経平均は続伸してスタート。前日に408円高と急伸した反動もあり、一巡後は利益確定売りで下落する場面も。しかし、大引けにかけては3連休前の買い戻しが増え結局、高値圏で取引を終了。1996年6月以来21年4カ月ぶりの水準である2万2500円台を回復しました。
 東証1部売買高は18億6848万株、売買代金は3兆3088億円、値上がり銘柄数は880、値下がり銘柄数は1060、変わらずは92。
 TOPIX業種別騰落率は海運、非鉄、鉱業、自動車、鉄鋼、建設、石油、ガラス・土石、紙・パ、銀行、繊維、機械など28業種が上昇。水産、その他製品、空運など5業種が下落。
 個別銘柄では前日に急伸したソニーが6日続伸して5000円台を回復。トヨタやホンダが年初来高値を更新し、ソフトバンク、東エレク、ファナック、三菱UFJ、JT、KDDI、住友鉱、神戸鋼も上昇しました。値上がり率上位はBEENOS、富士急行、CTS、島精機、飯野海など。半面、任天堂と村田製が続落し、パナソニック、日立、SUMCO、富士通、SUBARU、三井物も軟調でした。値下がり率上位は荒川化学、日ハム、安永、芝浦メカ、Sサイエンスなど。

 1日の東京株式市場は日経平均が2万2420円08銭(△408.47)、TOPIXは1786.71(△20.75)、日経平均先物12月物は2万2430円(△480)。
 前日の米市場は反発。東京市場も好決算を発表した電機株などに外国人買いが継続。黒田日銀総裁が前日の記者会見で「大規模緩和からの出口戦略は時期尚早」という考えを示したことも買い安心感を増幅。11月相場入りで動きやすくなった国内機関投資家の売買も増え、日経平均は大幅反発し1996年7月1日以来約21年4カ月ぶりの高値を付けました。
 東証1部売買高は20億5682万株、売買代金は3兆7557億円、値上がり銘柄数は1248、値下がり銘柄数は704、変わらずは80。
 TOPIX業種別騰落率は石油、空運、電機、紙・パ、鉱業、電力・ガス、非鉄、ガラス・土石、その他金融、水産、精密、倉庫、建設、情報・通信など全33業種がすべて上昇。
 個別銘柄では好決算と通期予想の大幅上方修正を発表したソニーと東エレクが商いを伴って急騰。パナソニック、日電産、日東電工、SUMCO、ファナックが買われ、トヨタ、三菱UFJ、ソフトバンク、神戸鋼、NTT、第一三共、コマツも値上がりしました。値上がり率上位は黒田電、宮越HD、旭有機材、MARUWA、郵船ロジなど。半面、通期予想を下方修正の村田製が売られ、任天堂、三菱電、リクルート、IHI、enishも軟調でした。値下がり率上位はクロップス、ワタベ、インフォMT、日本MDM、保土谷化など。