Logo stockvoice

Market Overview

 14日の東京株式市場は日経平均が2万2694円45銭(▲63.62)、TOPIXは1808.14(▲2.70)、日経平均先物3月物は2万2630円(▲70)。
 前日の米市場は高安まちまち。米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果などを受け円高が進み、東京市場は売り優勢。米金利低下を背景に銀行など金融株が売られたほか、楽天の携帯キャリア事業参入発表で競争激化懸念から通信株も下げ、日経平均は3日続落。ただ、外部環境や為替の影響を受けにくい中小型株には上昇するものが増えて下支えしました。
 東証1部売買高は16億6682万株、売買代金は2兆6593億円、値下がり銘柄数は606、値上がり銘柄数は1362、変わらずは83。
 TOPIX業種別騰落率は保険、銀行、情報・通信、その他製品、海運など13業種が下落。紙・パ、石油、金属製品、不動産、ゴム、建設、化学、薬品、陸運など20業種が上昇。
 個別銘柄では三菱UFJや東京海上、第一生命など金融株が安く、楽天、ソフトバンク、KDDI、任天堂、コマツ、ホンダが軟調。JT、KLabも下げました。値下がり率上位はHamee、愛眼、トーエル、四国電、東建コーポなど。半面、上場2日目のSGHDが大幅高で、パナソニック、東エレク、SUMCOが上昇。日本郵政、セブン&アイ、武田薬、JXTG、JDIも上昇しました。値上がり率上位は正栄食品、くらコーポ、セレス、モリテックス、カチタスなど。

 13日の東京株式市場は日経平均が2万2758円07銭(▲108.10)、TOPIXは1810.84(▲4.24)、日経平均先物3月物は2万2700円(▲140)。
 前日の米市場は高安まちまち。東京市場は寄り前に発表された10月の機械受注が好調だったこともあり小幅買い優勢でスタート。しかし、日経平均はすぐ下落に転じ、後場には一段安に。米議会上院のアラバマ州補選で与党候補が敗れ、税制改革など政策の先行き不透明感が強まったことも半導体関連を中心としたハイテク株への利益確定売りを誘いました。
 東証1部売買高は19億54万株、売買代金は2兆8772億円、値下がり銘柄数は1167、値上がり銘柄数は790、変わらずは91。
 TOPIX業種別騰落率はゴム、化学、金属製品、機械、紙・パ、ガラス・土石、繊維、電機、非鉄など22業種が下落。銀行、薬品、証券、その他金融、海運など11業種が上昇。
 個別銘柄ではSUMCOや東エレクなど半導体関連株が安く、ファナック、安川電、SMC、DeNA、ブリヂストンが下落。沢井薬、三菱ケミカル、JXTGも軟調でした。値下がり率上位は有沢製、四国電、三陽商会、ヤーマン、ジンズメイトなど。半面、三菱UFJや静岡銀など銀行株が軒並み高で、野村ほか証券株も堅調。任天堂、パナソニック、KDDIも上昇しました。値上がり率上位は愛眼、ガンホー、ストライク、イマジカ、アルプス技研など。

 12日の東京株式市場は日経平均が2万2866円17銭(▲72.56)、TOPIXは1815.08(△1.74)、日経平均先物3月物は2万2840円(▲50)。
 前日の米市場は続伸。前日に日経平均が高値引けで約26年ぶりの高値を付けた反動もあって東京市場は利益確定売りが優勢。13日に米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果発表を控え、海外投資家の動きも鈍く全般は模様眺め気分の強い展開に終始しました。日経平均は4日ぶり反落した半面、TOPIXは4日続伸。銀行など金融株が下支えしました。
 東証1部売買高は16億62万株、売買代金は2兆5106億円、値下がり銘柄数は1024、値上がり銘柄数は910、変わらずは113。
 TOPIX業種別騰落率は精密、水産、情報・通信、化学、その他製品、小売など13業種が下落。鉱業、石油、銀行、海運、証券、保険、不動産、繊維、ゴムなど20業種が上昇。
 個別銘柄ではソニーや東エレク、キーエンスなど主力電機株が軟調で、任天堂、ソフトバンク、ファストリテ、信越化、NTT、昭和電工も下げました。値下がり率上位はサンフロンテ、スターティア、東京個別、カーリット、丹青社など。半面、三菱UFJや広島銀など銀行株がほぼ軒並み高で野村、第一生命など他の金融株もしっかり。SUMCO、コマツ、郵船も上昇しました。値上がり率上位は物語コーポ、シーズHD、きもと、ジンズメイト、イートアンドなど。

 11日の東京株式市場は日経平均が2万2938円73銭(△127.65)、TOPIXは1813.34(△9.61)、日経平均先物3月物は2万2890円(△100)。
 前週末の米市場は上昇。東京市場も買い先行。一巡後に日経平均は短期の利益確定売りで下げる場面もありましたが、後場には再び買い注文が優勢となって上げ幅を拡大。3日続伸で高値引けとなり、11月7日に付けた年初来高値を更新。デフレ脱却への期待感を背景に銀行や小売といった内需系銘柄に資金が流入。建設株などへの売り圧力を吸収しました。
 東証1部売買高は14億2007万株、売買代金は2兆3633億円、値上がり銘柄数は1345、値下がり銘柄数は615、変わらずは87。
 TOPIX業種別騰落率は石油、銀行、ガラス・土石、機械、保険、繊維、鉄鋼、ゴム、食品、非鉄、薬品、その他製品など29業種が上昇。建設、海運など4業種が下落。
 個別銘柄では三井住友FGや千葉銀など銀行株が高く、任天堂、トヨタ、ソフトバンク、 ファナック、コマツ、HOYAが買われ、KDDI、JXTG、三越伊勢丹も上昇しました。値上がり率上位はダイキアクシ、ソースネクス、学情、ダイトウボウ、鳥貴族など。半面、 ソニーや東エレク、SUMCOなど半導体関連株が軟調で、大林組をはじめ建設株も下落しました。値下がり率上位は田淵電、三井ハイテク、丹青社、カナモト、キリン堂など。

 8日の東京株式市場は日経平均が2万2811円08銭(△313.05)、TOPIXは1803.73(△17.48)、日経平均先物3月物は2万2790円(△260)。
 前日の米市場は上昇。為替の円安も追い風に東京市場も買い優勢。7~9月期のGDP成長率が上方修正されたことも投資家心理を刺激。半導体関連や内需関連など幅広い銘柄に買いが続き、日経平均は大幅続伸。後場に一段高となり、きょうの高値圏で取引を終えました。指数先物等のSQ(特別清算指数)算出に伴う売買もあって売買代金は高水準でした。
 東証1部売買高は20億530万株、売買代金は3兆7465億円、値上がり銘柄数は1405、値下がり銘柄数は543、変わらずは99。
 TOPIX業種別騰落率は紙・パ、不動産、精密、海運、空運、陸運、ゴム、倉庫、サービス、卸売、石油、鉱業、証券など32業種が上昇。その他製品の1業種のみが下落。
 個別銘柄では東エレクやSUMCOなど半導体関連株が続伸し、ファストリテ、トヨタ、スズキ、三菱商、安川電が買われ、三井住友FG、武田薬、JDI、第一生命も高くなりました。値上がり率上位はSKジャパン、田淵電、パイプド、アクセル、スターティアなど。半面、任天堂が反落し、ファナック、KDDI、JT、セブン銀も軟調でした。値下がり率上位はショーケース、アイビーシー、巴工業、イントラスト、T&Gニーズ、スターマイカ など。