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Market Overview

 16日の東京株式市場は日経平均が2万2351円12銭(△322.80)、TOPIXは1761.71(△17.70)、日経平均先物12月物は2万2410円(△370)。
 前日の米市場は続落。東京市場も売り先行で始まりましたが、日経平均はすぐに切り返して7営業日ぶりに反発。朝方に短期的な下値めどとみられていた25日移動平均に到達したことで買い戻しや押し目買いが増えました。前日の売り主体だった海外のヘッジファンドが再び買いに回り、後場には一段高に。景気敏感株や内需関連株など幅広く上昇しました。
 東証1部売買高は17億7416万株、売買代金は3兆829億円、値上がり銘柄数は1518、値下がり銘柄数は438、変わらずは79。
 TOPIX業種別騰落率はその他製品、ガラス・土石、情報通信、水産、精密、紙・パ、化学、薬品、小売、電機、食品など30業種が上昇。鉱業、金属製品など3業種が下落。
 個別銘柄では任天堂やソニー、ソフトバンクが反発し、三菱UFJ、ファナック、キヤノン、ブリヂストン、SUBARUが上昇。ファストリテ、NTT、リクルート、住友化、双日も買われました。値上がり率上位はアカツキ、双信電機、OATアグリ、オルトプラス、オカアイヨンなど。半面、SUMCOやコマツが利益確定売りで続落し、日本郵政、日産自、神戸鋼も下げました。値下がり率上位はLIFULL、オープンドア、愛眼、AGS、マクロミルなど。

 15日の東京株式市場は日経平均が2万2028円32銭(▲351.69)、TOPIXは1744.01(▲34.86)、日経平均先物12月物は2万2040円(▲390)。
 前日の米市場は反落。リスク回避で為替が1ドル=113円台前半まで円高ドル安に振れたこともあり、輸出関連や景気敏感株を中心に幅広い銘柄に売りが増加。日経平均は6日続落で後場に下げ幅を広げ、東証1部全体の9割超の銘柄が下落する全面安商状に。6日続落は16年5月6日以来およそ1年半ぶり。海外ヘッジファンドなどの売りが増えました。
 東証1部売買高は21億5918万株、売買代金は3兆7703億円、値下がり銘柄数は1901、値上がり銘柄数は120、変わらずは14。
 TOPIX業種別騰落率は石油、鉄鋼、鉱業、その他製品、非鉄、その他金融、卸売、倉庫、海運、不動産、証券、機械、建設、電力・ガス、サービスなど33業種すべてが下落。
 個別銘柄では東エレクやファナック、キーエンス、村田製、ソニーなど値がさのハイテク株が軟調で、任天堂、ソフトバンク、トヨタ、SUMCO、リクルートが下落。三菱UFJ、野村、日本郵政、NTT、神戸鋼も安くなりました。値下がり率上位はアカツキ、ネクシィーズ、TYK、三桜工、新日本理化など。この中、第一生命や楽天、昭和電工などが逆行高しました。値上がり率上位はオプンハウス、キャリアDC、DLE、ソースネクス、ユニプレスなど。

 14日の東京株式市場は日経平均が2万2380円01銭(▲0.98)、TOPIXは1778.87(▲4.62)、日経平均先物12月物は2万2430円(△150)。
 前日の米市場は上昇。東京市場は売り先行で始まった後、押し目買いが流入。日経平均は150円あまり上昇する場面も。しかし、買いが続かず大引け段階では売り注文に押されて結局、5日続落して取引を終えました。このところの最大の買い材料だった企業の決算発表がきょうで一巡することもあり、内外機関投資家や個人などの短期の手じまい売りが優勢でした。
 東証1部売買高は17億3579万株、売買代金は2兆9865億円、値下がり銘柄数は1338、値上がり銘柄数は622、変わらずは75。
 TOPIX業種別騰落率は石油、倉庫、水産、電力・ガス、空運、サービス、海運、小売、銀行、陸運など23業種が下落。金属製品、ゴム、その他製品、機械など10業種が上昇。
 個別銘柄ではソフトバンクやファストリテ、楽天、日本郵政が軟調で、みずほFG、ホンダ、キーエンス、JXTG、JT、平田機工、日水、鹿島も売られました。値下がり率上位は大倉工、RSTECH、ユニデン、アカツキ、中国銀など。半面、東エレクやSUMCO,信越化など半導体関連に上昇するものが目立ち、任天堂、ソニー、NTT、Vテクも上昇しました。値上がり率上位は木村化、JBR、メニコン、東洋炭素、スターティアなど。

 13日の東京株式市場は日経平均が2万2380円99銭(▲330.43)、TOPIXは1783.49(▲16.95)、日経平均先物12月物は2万2280円(▲240)。
 前週末の米市場は小動き。先週前半までの急ピッチな上昇を受けた利益確定売りが引き続き優勢で日経平均は4営業日続落。これまで買いそびれていた個人などの買いが入り、後場の中ごろまでは比較的底堅く推移しましたが、大引けにかけて下げ幅を拡大。3月22日以来、約8カ月ぶりの大幅安で取引を終えました。景気敏感株中心に下落銘柄が増えました。
 東証1部売買高は15億6573万株、売買代金は2兆7962億円、値下がり銘柄数は1377、値上がり銘柄数は594、変わらずは64。
 TOPIX業種別騰落率は倉庫、海運、不動産、繊維、証券、鉄鋼、その他金融、陸運、建設、鉱業、ゴム、卸売、紙・パなど31業種が下落。石油、その他製品の2業種が上昇。
 個別銘柄ではソニーやファナック、東エレク、日電産、キーエンスなどが利益確定売りで下落。ソフトバンク、ファストリテ、SUMCO、野村、みずほFG、KDDI、ブリヂストンも下げました。値下がり率上位は加藤製、川田テクノ、太平電業、PCI、天馬など。半面、任天堂が続伸し、トヨタ、NTT、ダイフク、三井金、Vテクも上昇しました。値上がり率上位は石原産、日精ASB、物語コーポ、T&Gニーズ、ホソミクロンなど。

 10日の東京株式市場は日経平均が2万2681円42銭(▲187.29)、TOPIXは1800.44(▲12.67)、日経平均先物12月物は2万2520円(▲380)。
 前日の米市場は反落。前日の日経平均が上下で860円幅と乱高下したことを受け、投資家心理が慎重に傾き売り注文が増加。税制改革の先行き不透明感から米国株が下げ、円相場が強含んだことも輸出関連株などへの利益確定売りを誘発。日経平均は350円以上下落する場面も。下値では押し目買いも入り下げ渋りましたが、結局、3日続落して取引を終えました。
 東証1部売買高は18億9046万株、売買代金は3兆5894億円、値下がり銘柄数は1357、値上がり銘柄数は596、変わらずは81。
 TOPIX業種別騰落率はゴム、非鉄、水産、空運、建設、電力・ガス、その他金融、陸運、証券、銀行、情報・通信など25業種が下落。石油、鉱業、海運など8業種が上昇。
 個別銘柄ではファナックや東エレク、キーエンス、ミネベアが利益確定売りで軟調。ソフトバンク、三菱UFJ、トヨタ、コマツ、NTTが安く、ブリヂストン、住友鉱、野村、ステラス薬、楽天も下げました。値下がり率上位は熊谷組、KNTCT、北野建、クックパッド、レックなど。半面、ソニーや任天堂、ファストリテが堅調で、SUMCO、安川電、神戸鋼、資生堂も上昇しました 値上がり率上位は近鉄エクス、コスモエネ、長野計器、ソースネクス、ゲオなど。